こんばんわ、SOS団です。
今月も方向性が定まらない株式相場でした。
VIX指数、なかなか下がりませんね。
そういえば、先月末よりSBI証券で
インデックス投信の積立が始まりましたので、現在はSBI証券メインで投信とETFの一元管理を行っています。これで、資産管理がずいぶん楽になりました。ﾖｶｯﾀﾖｶｯﾀ。
さて、今月のSOS団のアクションは以下のとおり。
◇2月に買った資産
● 自社株
● 住宅財形
● インデックスファンドTSP
● 外国債券インデックス（シティグループ世界国債指数連動型）
● 外国株式インデックス（MSCI-KOKUSAI連動型）
◇2月に売った資産
● なし
◇現在の保有資産
● TOPIX連動型ETF(1306)
● インデックスファンドTSP
● 自社株
● iShares S&P 500 Index Fund（IVV)
● iShares MSCI EAFE Index Fund（EFA)
● iShares MSCI Emerging Markets Index Fund（EEM)
● iShares S&P GLOBAL 100 Index (IOO)
● 外国株式インデックス（MSCI-KOKUSAI連動型）
● iShares GSCI Commodity Trust(GSG)
● 米国公社債（ゼロクーポンとMMF）
● 外国債券インデックス（シティグループ世界国債指数連動型）
● 日本国債（変動・10年)
● 住宅財形
● 現預金
◇現在のポートフォリオ
おはようございます、SOS団です。
今回は父親との電話会談について。
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朝早く父親から電話がかかってきたので、
何事と思ったのですが、開口一番、ベトナムに投資する方法はないか？とのことでズッこけてしまいました。
ヽ(・ω・)/ ｽﾞｺｰ
＼( ＼ ノ
どうやら、ここのところの毒餃子事件を受けて、中国よりベトナムの方が投資先として有望だという考えのようです。こんな朝っぱらから、つまらん話でたたき起こすなよぉぉぉ
そこで早速、ベトナムに投資する方法はないか探してみました。すると、意外や意外、あまりないんですね。そもそも、外国においてもETFすら組成されていないとは。。。
VietnamETFがそろりそろりと準備中？投資信託にしても、イートレで扱っているＳＢＩ-インド＆ベトナム株のようなファンドもあるにはあります。でもベトナム比率は低いですし（しかも株価連動債）、純粋にベトナム株式のみに投資できるファンドは限られているようです。
ベトナム投資信託の比較世間一般（ここでは父親）には新興市場は魅力的に写るんでしょうね。デイトレやグロソブ、新興国投資だけが投資として認知されている感がありますが、やはり国を挙げて金融リテラシーの教育を行うべきではないか、と思ってしまった日曜の朝でした。
では。
こんばんわ、SOS団です。
今回も不動産事情について。
最近、このブログでやたらと不動産を取り上げていますが、SOS団は金持ち父さんを目指しているわけではありませんのであしからず。
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ゆうき氏のブログでも取り上げられているように、今、
不動産暴落説が囁かれています。それを裏付けるように、最近かかってきたT社の電話勧誘は、「2002年ごろ購入した品川駅徒歩５分のマンションを手放すので、考えてもらえないか？」というものでした。投資家の購入意欲が削がれている今、不動産の売れ行きは芳しくなく、不動産会社は資金ぶりに相当困っています。なので、今回、虎の子の物件を売ってでも手元資金をつくりたいという意向のようです。2002年といえば、日本経済がどん底だった頃ですので、昨今のREITに組入れられるようなゴミ物件とは違い、物件自体はまともだと思われます。
しかし、不動産会社の台所事情も分かりますが、担当者の説明はいただけなかったですね。
「今回の物件は、2002年に購入した品川のAA物件です。不動産にはABCランクがありますが、今回は創業○○年記念キャンペーンという事で、特別にご提供させていただきます。正直、これまでお勧めしてきたマンションとは
ランクが違います！」
って、じゃあ、これまで勧めていた物件は何だったんだよ（怒。
客をバカにしてんのか？
虎穴に入らずんば虎子を得ず、とは言いますが、やっぱり信用の置ける相手じゃないと買えませんよね。
では。
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関連リンク
不動産が3月に暴落？REITの淘汰が始まるか？ 「サブプライム」余波！不動産市場「3月暴落説」の深層失敗できない時代の住宅選びT社ホームページ
こんばんわ、SOS団です。
今回は原子力について。
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東芝のＨＤ撤退に株価は好感（ロイター 2008/2/18)
東芝が、新世代ＤＶＤ規格の「ＨＤ ＤＶＤ」事業から撤退する方針が先週末、明らかになり、週明け１８日の東京株式市場で、同社株は前営業日比４５円高（５．７４％高）の８２９円で取引を終えた。
ソニーなどが推進する「ブルーレイ･ディスク（ＢＤ）」方式との規格争いで敗色濃厚となり、早期に見切りをつけたことが、同社の「選択と集中」路線に沿った判断と市場関係者からは評価されたようだ。また、撤退に伴う損失額や東芝ブランドへの悪影響は限定的との見方が出ている。
東芝は近年、
原子力など社会インフラ、半導体など電子デバイス、パソコンや薄型テレビなどデジタル製品の３分野を中核に据えながら事業の選択と集中を進め、総花的な「総合電機」路線からの脱皮を図ってきた。今回のＨＤ事業撤退の方針が明らかになり、中核分野であっても必要であれば事業の絞り込みを行うとの方向性が示された形だ。
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今回の東芝の英断は、やはり正解だったと思います。つーか、そもそも記録媒体に将来性があるのかが疑問なのですが。。。
中国やアメリカでは、今後原子力の大幅な需要が見込まれています。あのロシアでさえ、そろそろチェルノブイリのトラウマから脱するという噂もあります。なので、集中投下で原子力の主導権を握るという作戦はベターだと思いますね。安全面でどうなの？と疑問を呈される方がいるかもしれませんが、現実問題として、CO2の削減と費用対効果、エネルギー効率を考えたら原子力しかないわけですし。
それに、これから金になるのは
空気（CO2排出権）だと思っています。安全や水がタダの時代はとっくに終わりを告げました。今後は空気もタダではなくなるでしょう。
こういった観点から考えると、以下のような原子力関連企業も面白いのではないかと思います。皆さんはいかがお考えですか？
では。
主契約：日立、東芝、三菱重工
工事（メンテ）：太平電業、日揮、東京エネシス、日立プラント、東芝プラント
工事（空調）：新日本空調、日立プラント
機器：日立、東芝、IHI、三菱重工、日本製鋼所
燃料輸送：助川電気、木村化工機
バルブ：岡野バルブ、トウアバルブ
ポンプ：帝国電気製作所
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関連リンク
排出権の価格はどうなるか？ブラジルとアルゼンチン、原子炉共同開発で合意原子炉増設で基本合意・印ロ首相が会談(2/13) 次世代原子炉、開発協力で合意・日米仏 次世代原子炉、日米仏が安全・技術基準を共通化(2/1)
こんばんわ、SOS団です。
今回は電話勧誘の撃退について。
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首都圏マンション契約率、91年来の低水準 （NIKKEI NET 2008/2/15より）
不動産経済研究所が14日発表した1月のマンション市場動向によると、売れ行きを示す契約率は首都圏は52.7％、近畿圏が57.6％と好不調の目安となる70％を大きく割り込んだ。特に首都圏は改正建築基準法の影響で発売戸数が減少したにもかかわらず、契約率が低迷した。販売価格の上昇が続いているため、消費者の購入意欲が落ち込んでいる。
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上記のニュースでもお分かりのように、今、不動産の売れ行きは芳しくありません。なので、不動産業者も必死です。SOS団の会社にも勧誘の電話がひっきりなしにかかってきて、正直、飽きてきました。販売価格が下落し、利回りが１０％を超えるような物件であれば検討の余地もありますが、残念ながら魅力の乏しい物件ばかり紹介してくるので、まるで話になりません。
というわけで、今回はスマートな電話勧誘の撃退について調べてみました。
「特定商取引に関する法律（特商法）」の第17条に
（契約を締結しない旨の意思を表示した者に対する勧誘の禁止）
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販売業者又は役務提供事業者は、電話勧誘販売に係る売買契約又は役務提供契約を締結しない旨の意思を表示した者に対し、当該売買契約又は当該役務提供契約の締結について勧誘をしてはならない。
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という条文があり、まずはこれを盾にした戦略が考えられます。
この戦略を採る場合、以下のステップを踏めば概ねOKのようです。
- 相手の会社名、電話番号、担当者名を聞く。
- 購入する意思はないと伝える。
- その際、今度かけてきた場合は消費者相談所へ連絡する旨伝える。
- 業者が持っている名簿からこちら側の情報を抹消するように要求する。
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ところが、よくよく調べてみると、不動産売買のための勧誘電話は「特定商取引に関する法律」の"電話勧誘販売"には
該当しないみたいです。なんてこった!!
どういう事かというと、「特定商品取引に関する法律」の第２条、電話勧誘販売の定義に、「売買契約又は役務提供契約の締結において売買契約の申込みを郵便等により受け、若しくは電話勧誘顧客と当該売買契約を郵便等により締結して行う指定役務の提供」という文句があり、不動産購入の場合は最終的に不動産会社の営業所で契約をするので、電話勧誘販売には当たらないというのが理屈です。
じゃあ、我々はどうすりゃいいのよって事になりますが、
「宅地建物取引業法施行規則」の第１６条第１２項に
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ハ 電話による長時間の勧誘その他の私生活又は業務の平穏を害するような方法によりその者を困惑させること。
---------------------------------------------------
というありがたい文言がありますので、これを武器にするのがベターのようです。
罰則規定は「６月以下の懲役若しくは30万円以下の罰金」と軽いですが、現状では電話そのものを禁じる法律が無いので、ここら辺を理論武装して立ち向かうしかないようですね。
う〜ん、勉強になりました。
では。
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関連リンク
断っているのにしつこい電話勧誘はどういう法に違反していますか勧誘電話は個人情報保護法に負けない？
PowerShares、年内メドにETFを日本で上場（NIKKEI NET 2008/2/8より改変）
米国の上場投資信託（ＥＴＦ）運用大手パワーシェアーズ・キャピタル・マネジメントが日本に進出する。来日したブルース・ボンド最高経営責任者（ＣＥＯ）が明らかにした。年内をめどに米国など海外で上場する同社商品を日本の証券取引所にも上場することを狙う。日本の投資家向けの商品開発も検討する。株式指数に連動するETFだけでなく、財務データや各種指標から独自に構成した指数に連動するETF、ナノテクノロジー分野に絞ったETFなどが候補にあがっているという。
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いよいよ、日本の証券取引所でも外国ETFが上場する目処が立ったようです。これで手数料の高い投資信託とはおさらばですね。
パワーシェアーズは
約100本のETFを上場しており、FTSEの株価指数に連動するETFやドイツ銀行グループ商品指数に連動するコモディティETFも含まれています。また、ファンダメンタル・インデックスに連動したRAFIのETFも候補に挙がっているとのことで、バリュー系ETFが日本の証券取引所でも買えるかもしれません。
目移りしてしまうラインナップに期待します。
では。
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関連リンク
PowerShares Research Affiliates
大手証券、外債のネット取引に相次ぎ参入 （NIKKEI NET 2008/2/9より)
大手証券が外国債券のネット取引を相次ぎ導入する。大和証券は来年度から米ドルやユーロ建て債券のネット取引を始める。三菱ＵＦＪ証券もサービスを始める見通し。米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題の影響で株式市場が混乱するなか、高格付けで相対的に金利の高い外国債券での運用ニーズが高まっていることが背景だ。
大和証券は米ドルとユーロに加え、英ポンドや豪ドルなど計六通貨の外債をネットで取引できるようにする予定。新たに発行される債券をネットで購入できるようにするほか、すでに発行された債券も取り扱うことを検討している。これまでは外国債券を購入する際に原則として顧客が店頭に行く必要があった。
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日興・野村に続いて、大和や三菱ＵＦＪも外債のネット取引に参入するようです。サブプライムの余波を受けて、資金が安全資産である債券に流れている現状を鑑みての判断でしょう。したたかというか、転んでもタダでは起きないっていうか。。。
SOS団は分散投資を信条としていますので、個別銘柄での債券取引には興味がありませんが、興味がある方は下記リンク先で勉強してからにしてはいかがでしょうか？
間違っても、債券利回りだけで判断してはいけません。インフレ率にも注意が必要です。ちなみにSOS団は、ゼロクーポンかアンダーパーの既発債をオススメします。
では。
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関連リンク
債券投資の基本外債インデックスファンド・ボンドセレクトトラスト・ゼロクーポン債の比較ゼロクーポン債投資による節税法
こんばんわ、SOS団です。
今回は記録媒体の未来について。
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世間ではMicrosoftとYAHOO！のM＆Aの行方が取り沙汰されていますが、SOS団が興味あるのは以下のニュースです。
米Amazon、$300MでAudible買収米Amazon.comは1月31日、オーディオブックを手掛ける米Audibleを買収することで合意したと発表した。AmazonはAudibleの発行済株式すべてを1株当たり11.50ドルで買い取り、総額約3億ドルを支払う。買収完了は2008年第2四半期の予定。
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米amazonはデジタルコンテンツに力を入れており、音楽や書籍のみならず、急拡大を続けているaudiobook（朗読）にも乗り出すようです。
CDや書籍などの物理メディアはかさ張るし、検索できないので電子媒体の配信路線には大いに賛成ですね。販売コストや材料費、さらに言えばCO２も削減でき、安価に情報を提供できる可能性を秘めていますので、今後ますます浸透するんじゃないでしょうか。
ちなみにaudiobookとは、様々な本や講演会、ラジオドラマなどを音声化したもので、勝間氏もオススメしている
情報ツールです。耳は空いている時間が多いので、本を読むよりも効率的に情報を得ることができます。
記録媒体といえば、ブルーレイとHD DVDの争いが有名ですが、どちらも所詮は現状路線の延長であり、短命で終わるのではないかと思っています。つーか、２１世紀にもなって円盤系では時代遅れですね。
では。
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関連リンク
米Amazon.comが朗読コンテンツ提供の米Audibleを約3億ドルで買収マイクロソフト初の敵対的買収はＡＯＬの二の舞いか勝者はBlu-rayでもHD DVDでもなく、HDDＤＶＤディスク、寿命に格差 数年から「永遠」までガラスのCD
こんばんわ、SOS団です。
今回は米国ETFの上場廃止について。
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米国のETF業界は、投資家獲得競争が激しさを増す一方で、景気悪化の影響もあり、出来高の少ないETFの上場廃止リスクが高まることが予想されている。今回、クレイモアが上場廃止にするのは以下11本のETF。
Claymore/BIR Leaders 50 ETF,
Claymore/BIR Leaders Mid-Cap Value ETF
Claymore/BIR Leaders Small-Cap Core ETF
Claymore/Robeco Boston Partners Large-Cap Value ETF
Claymore/LGA Green ETF
Claymore/KLD Sudan Free Large-Cap Core ETF
Claymore/Clear Mid-Cap Growth Index ETF
Claymore/Zacks Growth & Income Index ETF
Claymore/IndexIQ Small-Cap Value ETF
Claymore/Robeco Developed World Equity ETF
Claymore/Clear Global Vaccine Index ETF
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景気が良い時は竹の子のように乱立する金融商品ですが、悪くなると採算の取れないものから撤退するのは世界各国共通みたいです。現在、投資対象の細分化がガンガン進むETFですが、長期資産運用を行なう上で途中退場は厳しいですから、あまり人気のないETF（
TOKとか）は避けたほうが無難かもしれませんね。
では。
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Claymore Plans To Cut Its ETFs By Nearly One-Third 【“米クレイモア、ETFの1/3を上場廃止”の続きを読む】 
