こんばんわ、SOS団です。
今回はちょっとしたニュースです。

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投信の統合、可能に　購入者同意で
(asahi.com　2007/10/29より抜粋)
今秋から、運用会社が複数の投資信託を一つにまとめることができるようになった。運用資産が減った投信を、運用方針が近い別の投信と統合するケースなどが出てきそうだ。

投信の運用資産が減ると、効率的な分散投資などが難しくなって運用成績が上がらない例が多い。運用コストも割高になりがちだ。米国などではすでに資産が減った投信の統合が行われてきた。 日本では、統合のための法制度が整っていなかった。昨年の改正信託法の成立でようやく手続きが整備され、今年９月３０日からは、投信の購入者の半数以上の同意が得られれば、複数の投信を統合できるようになった。


ただ、統合する投信の運用方針が完全に一致するとは限らない。例えば、同じアジア株投資型の投信でも、投資対象とする国や中心業種が変わる可能性はある。統合後の新しい運用方針に賛同できない投資家は投信での運用をやめ、資金の払い戻しを選ぶことになりそうだ。


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これまでは、運用規模が小さくなると強制償還されていた投資信託において、投信の購入者の半数以上の同意が得られれば、複数の投信を統合できるようになった、というインフラ整備のニュースです。

現在は株高で、投信への資金流入も止め処なく進行していますので、運用規模が大きく減少した投信は無いかもしれませんが、いちど株安に向かえば、資金が投信から債券に一気に流れることも考えられますので、今の時期にインフラ整備を行ったのは正解だと思います。

特にインデックス投信同士の統合で威力を発揮しそうです。アクティブ投信同士の統合は難しいかもしれませんが、運用方針が明瞭なインデックス投信ならではのインフラ整備だと思います。

こんばんわ、SOS団です。
Rennyさん 他、多くのBLOGで既に取り上げられていますが、以下のニュースは取り上げざるを得ないでしょう。

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東証、海外ＥＴＦを11月上場へ

(NIKKEI NETより)
　東京証券取引所は11月中にも、国内で初めて海外のＥＴＦ（上場投資信託）を上場する。ＥＴＦは株式の個別銘柄と同じように取引所で売買される投信で、ニューヨーク証券取引所に上場している金価格連動型の商品などが有力候補になっている。上場が実現すれば、国内の個人投資家は海外のＥＴＦを円建てで日本時間の昼間に取引できるようになる。
　東証は11月1日から海外ＥＴＦの上場申請を受け付ける。米大手運用会社ステート・ストリートはニューヨーク証取に上場する金ＥＴＦの上場を申請する方針。韓国で株価指数連動型の商品を設定している運用会社なども申請を検討している。

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円建てで購入できること、特定口座で管理できること、二重課税の問題点などなど、個人投資家にとってはメリットが大きいと思います。

また現在、iShares Kokusai (Expense Ratios 0.25％)が申請中ですので、これが東証に上場されるようになると、高い信託報酬を摂取する投資信託と決別できる環境が整います。（SOS団のポートフォリオ維持コストもグッと下がります）

長期投資家にとっては非常にメリットが大きいですね。証券会社にとっても売買される商品が増えますので、万々歳でしょうけど（笑。
今後の展開に期待です。

こんばんわ、SOS団です。
今回も年金ネタです。

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前回 、大雑把に年金支給額を算出しましたが、われわれ賢明なサラリーマンは、あらゆる事態を想定しなければなりません（※）。とりわけ、少子高齢化・社会保険料の増額を考慮すると、将来もらえる年金額はもっと厳しいものになるはずです。


「会社勤めでもできる余裕の年金づくり 」の著者、山口氏は

「定額部分」 　　　→　そのまま
「報酬比例部分」 →　２／３程度に減額

を想定すべし、と述べています。
この結論に至った過程は、ここではスッ飛ばしますが（本を読んでください。）、
仮にこれが正しいとすると

年収４００万の年金額　１６６万　→　１３７万
年収５００万の年金額　１８７万　→　１５１万
年収５００万の年金額　２０９万　→　１６６万
年収７００万の年金額　２３０万　→　１８０万
年収８００万の年金額　２５２万　→　１９４万

程度に減額されることになります。
月単位で考えると３〜５万の減額になりますから、結構イタイですね。

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次に老後の支出面を考えてみます。
金融広告中央委員会 の資料によると



くらいになるようです。
年収５００万の高齢者夫婦（厚生年金４０年加入、老後就業なし）を例にとって考えると、

収入は１６６（旦那さん）＋７９（奥さん、第３号被保険者）＝２４５万円
支出は２４９万円

で、大体収支トントンですね。

年金額が減ったとしても衣食住や医療費は厚生年金だけで賄えそうだ

ということがわかりました。良かった良かった。
ただし、海外旅行とか家のリフォーム、子供に新居祝いのお金を出すなどといった「ゆとり」ある生活を送ろうとすれば、その分は自助努力で何とかする必要があります。日本は、以前のような高度経済成長を遂げるとは考えにくく、貯金だけでは「ゆとり」ある生活を送るための資金を貯めるのは難しいと思われます。なので、政府が旗振りをして、貯蓄から投資へ という流れを作っているんですね。


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（※）ファイナンシャルプランニングの基本的な考え方は、『最悪の事態を想定した上で、足りない部分を考えよう』というものです。生命保険や医療保険の見直しなどでよく使う手ですね。
「会社勤めでもできる余裕の年金づくり」の山口氏は、最悪の事態ではなく現実路線で考えていますので、もう少し割り引いて考えたほうが良いのかもしれません。

こんばんわ、SOS団です。
今回も「会社勤めでもできる余裕の年金づくり」の紹介です。ちなみに前回はこちら

会社勤めでもできる余裕の年金づくり (2007/09/13) 山口 哲生 商品詳細を見る

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多くの人が『年金』で知りたいのは、制度や仕組みではなく、ぶっちゃけ将来もらえる金額だけです。
なので、ここでは『年金』のもらえる金額だけに焦点を当てて話を進めます。

我々サラリーマンが65歳からもらえる厚生年金は、２つの部分からなりたっています。
それぞれ「定額部分」「報酬比例部分」といいます。



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「定額部分」はその名のとおり、年収に関係なく一定の額になります。金額計算はすごく簡単で、

定額部分＝19,800 円×加入年数

です。
多くの人は20歳から国民年金に加入し、大学を出てから60歳まで働きますので加入年数は40年ですね。
金額に換算すれば79.2万円です。ちなみにSOS団は国民年金未払いなので、定額部分は満額もらえません(ﾌﾟ

「報酬比例部分」はサラリーマンの年収に比例する部分です。計算は、

報酬比例部分＝「平均年収」×0.5481％×加入年数×0.985

で行います。
ここでの「平均年収」は40歳時の年収を用います。

以上2つの部分を足した金額が、将来もらえるおおよその金額になります。

めっちゃ簡単に算出できましたね。

つづく

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ここでは『貰える』金額だけに着目しましたが、目敏い人は年金が得なのか損なのか、知りたい人もいるのではないでしょうか？
年金は積み立て方式ではないので、得とか損といった考え方自体がナンセンスですが、それでも知りたいという方はこちら をどうぞ。

ちなみに、「年金って得なの？損なの？」と聞く人がいたら、その人はおそらく年金制度について理解していません。したり顔でツッこんであげましょう（藁

こんばんわ、SOS団です。
今回は久々に良書に出会えましたので、何回かに分けて紹介したいと思います。

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会社勤めでもできる余裕の年金づくり (2007/09/13) 山口 哲生 商品詳細を見る

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皆さんは『年金』という言葉を聴いたとき、どのような反応を示しますか？

多くの人は、「将来どうなるかわからない。だから、年金のことを真剣に考えたって仕方ない」と思われるのではないでしょうか？
将来どうなるかわからないのは事実ですが、だからといって、将来を考えなくても良いことにはなりません。このタイプの人はいつまで経っても行動に移さず、問題を先送りにする傾向にあるので、他人が決めた年金という仕組みに振り回されて終わってしまいます。年金というシステムも理解せず、文句ばかり言うのもこのタイプが多いのではないでしょうか？(※）。

一方で、「必要なことだから、年金についていろんなことを知りたい」という人たちもいます。
このタイプの人は、自分の運命は自分で決めたいと思っている人です。もちろん、年金という巨大な制度は一人の力ではなんともできませんが、それでも、何でも人に決められるのではなく、自分で決められることは自分で決めようとします。

さて、皆さんはどちらのタイプの人になりたいですか？
決まってますよね、他人の決めたルールで生きる人生なんてまっぴらゴメンです。

我々サラリーマンはなけなしの給与から社会保険料を（源泉徴収で）支払っています。少なくとも、自分が支払っているお金についてくらいは完璧に把握しておきたいところですね。

つづく

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（※）もし前者に該当するならば、以下の本を読むことをお勧めします。

「原因」と「結果」の法則 (2003/04) ジェームズ アレン 商品詳細を見る

自己啓発本の古典。聖書に次ぐベストセラーです。

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チーズはどこへ消えた? (2000/11) スペンサー ジョンソン 商品詳細を見る

資本主義色が強いという批判もありますが、やはり一度は目を通しておくべき本でしょう。

こんばんわ、SOS団です。
今回は社会保障制度ネタで。

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現役世代　２０２５年度負担３割増？
（2007年10月17日 読売新聞より）
　年金と医療、介護の社会保障３分野に関する将来の給付水準と負担の関係を示す政府の試算が１６日、明らかになった。
　高齢者に対する社会保障の年間給付は、現在１人平均で年金１５３万円、医療５８万円、介護２７万円の計２３８万円。
　現行制度のまま同等の給付水準を維持した場合、２５年度の給付額は賃金上昇などを加算した２６９万円になる。 この場合は、社会保険料や公費（税金）による現役世代の負担を、０８年度の１２１万円から２５年度は１６２万円に引き上げる必要がある。現役世代の１人あたりの負担額が現在より３割多くなる計算だ。
　逆に現役世代の負担水準を維持するケースでは、医療給付は現状維持の７７万円から５９万円に、介護給付は４０万円から２５万円に削減される。医療給付が２割強、介護は４割弱もカットされる計算になる。

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読めは読むほど、はがゆいニュースです。例えるならば、『足の裏のご飯粒』とか、『半分脱ぎかけの靴下』といったところでしょうか。

社会保障制度を現状維持しようとすると、われわれ現役世代の１人あたりの負担額が現在より３割増え、現役世代の負担水準を維持すると、医療給付が２割強、介護は４割弱もカットされるというニッチもサッチもいかない状況です。妥協点は、現役世代と高齢者の痛み分けでしょうね。

まあ、どのような年金改革が行われるにせよ、我々は自分にできることだけに注力すべきです。
資産を蓄えて、社会保障制度に頼らない状況を作り出すことが最も賢明な対処方法だと思います。

そもそも社会保障制度って、国民全員が一律に利用する（できる）必要があるんでしょうか？

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関連リンク
社会保障が貧困を促進する

自民財革研、消費税含め歳入構造見直し
（2007年10月20日 日経ネットより改変）
　舛添厚生労働相は「社会保障の効率化努力も限界だ。消費税論議も含め財政の問題を詰める時期に来ている」と指摘。消費税率引き上げを含め歳入構造の見直しを促進する必要があるとの認識で研究会側と一致した。
　席上、与謝野氏は経済成長と財政健全化の関係に関して「堅めの成長率を考えるべきだ。夢物語のような高い名目成長率に頼る甘い議論をしてはいけない」と力説。成長重視の財政運営に否定的な見解を示した。

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SOS団は現実問題として、消費税率引き上げは避けられないと思っています。たぶん多くの人がそうでしょう。世界的に見ても、日本の消費税は５％と極端に低く、今後欧米並みに１５〜２０％程度まで引き上げられることを想定すべきだと思います。

消費税率引き上げは実質的なインフレです。つまり、お金の価値が下がることを意味します。一方で、サラリーマンの賃金上昇は今後も期待できず、インフレに負ける可能性が考えられます。購買力低下のダブルパンチというやつですね。
インフレ対策として、１年定期預金や10年国債などで武装しても良いと思いますが、消費税率引き上げのような突発的なインフレには対応できないと思います。

お金の価値を守るためには、様々な武器が必要です。

ドラクエ的に言えば、

株式　　　　→　つるぎ
債券　　　　→　よろい
定期預金　→　盾

といったところでしょうか。
どれが欠けても敵（インフレ）を倒せません。バランス良く武器を揃えることが重要ですね。

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関連リンク
消費税増税は止めるべき　その１
消費税増税は止めるべき　その２
消費税増税は止めるべき　その３

２５〜２９歳、４０％割れ目前＝国民年金の実質納付率
[時事通信]
国民年金保険料の実質納付率（２００６年度）が、２５〜２９歳の若年層で４０．４％と４０％割れ目前の水準にまで低下していることが９日、分かった。同納付率は５５〜５９歳の６４．９％を最高に、年齢が若くなるにつれて低下しており、学生に対する納付特例などがある２０〜２４歳では２６．９％だった。社会保険庁が民主党の要求に対して示した資料の中で明らかにした。

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国民年金の実質納付率は既に４９．０％と５割を下回っています。ファイナンシャルリテラシーに長けた若者が増えたのか、それとも単なる信用問題なのかわかりませんが（たぶん後者）、納付率低下がここまで深刻な現状を鑑みますと、年金システムを維持したければ国庫負担率（税金）を１００％にするしかないでしょう。

未だに年金を積立か何かと勘違いしている人がいますが、年金は積立方式ではなく賦課方式 です。賦課方式の年金制度では、いじくれるところが「年金世代／現役世代比率」か「給付率」もしくは「保険料率」しかありません。



人口動態の影響をモロに受ける年金システムでは不信感が募るのも当然です。一刻も早く収入と支出のミスマッチを解消するような根本的解決を望みます。経団連会長 や山崎氏 が述べているように、財源を全額税金で賄う方法が唯一かつ現実的な解決方法でしょうね。

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関連リンク
年金の税方式　３つの視点

「勇気」とは「怖さ」を知ることッ！
「恐怖」を我が物とすることじゃあッ！
人間賛歌は「勇気」の賛歌ッ！！
人間の素晴らしさは勇気の素晴らしさ！！

こんばんわ、SOS団です。
今日はスイングトレードの考察について。

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先日読んだジムクレイマーの本の中に、非常に興味深い一文がありました。

それは、株価の大底を見極める指標の一つにVIX指数 を使うというものです。VIX指数とは米株投資家の恐怖心理度合いを示す指数として知られるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティ・インデックスのことで、おおよそ

〜２０：楽観的
２０〜３０：ちょっとビビリ
３０〜４０：かなり悲観的
４０〜：パニック状態

のように分類できます。
クレイマーによれば、VIX指数が４０を超えれば大底だということです。
SOS団はこの指標に興味を持ちましたので、VIX指数を投資戦略に利用できないか考えてみました。

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１） VIX-Averaging
まず初めに、VIX指数に基づいて機械的に売買を行うことを考えてみました。具体的には、VIX指数が１０の時は1万円、VIX指数が４０の時は４万円というように、みんながパニくっている時に多額のお金を投入し、楽観的なときは少額しか投資しない方法です。この方法は自動的に心理的逆張り戦略になるので、Nice Idea.！と思ったのですが、結論を書くと

Value Averaging ＞ ドルコスト ＞ VIX-Averaging ＞ 口数ベースのドルコスト

の順に投資効率が高いことがわかり、投資家心理だけでは長期戦略に利用できないことがわかりました。ドルコスト平均法以下ではさすがに採用できません。市場は人間の感情だけで形成されておらず、そこそこ効率的ということですね。

２）Swing trade based on The CBOE

次に、市場はそこそこ効率的という仮定でVIX指数について考えてみました。VIX指数が２０以下の時は市場はそこそこ効率的で、３０を超えると市場に歪みが生じていると仮定します。その仮定の下、VIX指数が３０以上のときに投機し、２０以下になったら即売却を行うというスイングトレードを考えてみます。



この方法をS&P500 に落としこんで検証してみますと、かなりの高確率で勝てることがわかります。ただし、スイング期間は月単位で考える必要があります。VIX指数が一旦３０を超えると、市場はしばらくビビリまくって連日のように３０以上を記録します。デイトレを行おうとすると連日買うはめになり、資金が底を着いてしまいます。
なので、月単位のスイングトレードに適しているように感じました。あとは、VIX指数が３０を超える日を辛抱強く待てるかがポイントですね。

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投資家の心理を逆手に取って、人と異なる行動に出れば必ず儲けのチャンスが得られると思います。VIX指数に該当するものが日本市場にないので日本株では実践できませんが、投機戦略としては面白いのではないでしょうか？個人的にはちょっと興味ある戦略なので、トライしてみようと考えています。
では。

こんにちわ、SOS団です。
今回はジム・クレイマーの著書、『全米No.1投資指南役ジム・クレイマーの株式投資大作戦』について。

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株式投資は売買するゲーム

全米No.1投資指南役ジム・クレイマーの株式投資大作戦/ジム クレイマー

￥1,995

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この本が出た当初は、SOS団は思いっきりインデックス信者でしたので（今もそうだけど）、読まず嫌いで無視していました。ですが、改めて手にとって読んでみると、書いてあることは至ってまともなんですね。また投資方法も一つの方法に固着することなく、柔軟性に富んでいるので非常に新鮮でした。読まず嫌いはダメだなと痛感した次第です。

以下、SOS団がなるほど！と感じたことを書こうと思います。

＊＊＊

１）投資と投機は８：２で

まず、クレイマーは投資と投機の資金分別を明確に行えと書いています。個人投資家はこの辺りをぐちゃぐちゃにしてしまいがちですよね。SOS団もそうでした。チャンスに賭けたのに株価が下がったので長期保有に切り替え、塩漬けにしてしまうことは誰しも経験することです(反省

＊＊＊

２）株式１銘柄につき、１h/weekは勉強すべし

続いて銘柄選択ですが、まず、株式について勉強するつもりがない投資家は個別株を扱うなと嗜めています。保有する株式１銘柄につき、最低１h/week程度は勉強すべきであり、その時間を惜しむような投資家は投資信託でお茶を濁しておけ、と彼は述べています。また、クレイマーは分散投資の重要性についても説いており、個人投資家は５〜１１銘柄は保有すべきと書いていますので、彼の言葉に従うと５〜１１ｈ/weekは勉強しなければなりません。プロの７割がインデックス以下の成績しか上げられない世界で勝ち残るためには努力が必要だということです。

＊＊＊

３）セクター・ローテーション戦略でいこう

投資家ならば、誰しも企業価値の算出方法 程度は知っています。それと同時に、企業価値と現在の株価にギャップがあっても現実的にはなかなか溝が埋まらないことも体験しています。個々の企業では割安と判断できても、相場サイクル の流れに乗っていないと買い手がつかず、割安のまま放置されてしまうからなんですね。例えば現在の新興市場がそうです。景気先行き不安から、たとえ割安だと思われる中小企業があったとしても買いは入りにくい状態です。新興市場が活気を取り戻すのは、次の景気上昇サイクルに入る頃でしょう。大切なことは、現在の景気サイクルの位置を正確に把握し、適切なセクターを選択するということです。

＊＊＊

４）業界の評価基準を見極めろ

また、企業分析を行う場合も注意が必要です。我々はPER とかROE 、EV/EBITDA などの指標を使って企業を理解しようとしますが、当然それだけでは不十分です。業界には業界ごとの評価基準がありますので（ホテルだと一部屋辺りの平均売上高、テクノロジーでは一製品辺りの粗利益率など）、相場サイクルに従い投資先セクターを決めた後は、Buy and homework で評価基準を見極める必要があります。それがわからないうちは株式投資を始める準備ができていないということですね。

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５）Buy and hold信仰を捨てよ

あとは、頭ごなしにBuy and holdを信仰してはいけないということでしょうか。Buy and holdは売買手数料の節約や税金の繰り延べ効果が得られるお手軽戦略ですが、明らかに株価が高い時に持ち続ける事は不合理です。株式よりも現金のほうが価値があると判断できるときには、税金を払ってでも売却すべきだとクレイマーは述べています。あのバフェットでさえ、最近は中国のペトロチャイナ株を大量に売っていますから、何が何でもBuy and holdではなく、柔軟な対応が必要なんですね。

＊＊＊

この本はかなり突っ込んだ投資方法について書いてありますし、特に自己規律について「これでもかっ！」というくらい記載してありますので、どんなタイプの投資家にも役に立つと思います。４００ページ強と分厚い本ですが、ナイスな本ですので是非ご一読を。


なお、株価や企業価値の基本的なことについて知りたい場合は、以下の本がオススメです。
１時間もあれば読破できます。

なぜか日本人が知らなかった新しい株の本/山口 揚平

￥1,575

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こんばんわ、SOS団です。
今回は数学的証明と科学的証明について。

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株式で必ず儲かる方法は存在するか？
＜私はこの命題の真に驚くべき証明を持っているが、余白が狭すぎるのでここに記すことができない＞

フェルマーの最終定理 (新潮文庫)/サイモン シン

￥820

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つい最近、『フェルマーの最終定理』を読んだのですが、この本の中で気になる一節がありましたのでそれについて少々考えてみたいと思います。その一節とは、『数学における証明は完全無欠であるが、科学的証明は仮説と実証の上に成り立っており、数学理論と同じレベルで完全に証明することは出来ない』という部分ですね。

xⁿ + yⁿ = zⁿ
nが2より大きい場合には整数解をもたない

この超有名なフェルマーの最終定理はワイルズによって証明されたので、永遠に覆ることはありません。フェルマーの証明は多くの定理から成り立っていますが、各々が完璧に真であるため、それらを積み重ねて得られた結論もまた真です。

ところが、数学以外の学問では結論が覆ることが多々あります。例えば、ニュートンの運動方程式にしたところで100年前は万能だと思われていましたが、光速に近い物体の運動では適応できず、これを解決するためには相対性理論の登場を待たなければなりませんでした。また、物質を構成する最小単位に至っても、19世紀は『原子』が通説でしたが、現代ではクォークの概念が当たり前となっており、絶えず新しい理論に書き換えられています。

株式は証明が出来ない最たるもので、過去のデータや経験は得られますが、それらは将来の予測を約束するものではありません。理論株価とかチャート売買などと尤もらしい理論を振り翳しがちですが、指標にはなるけれど役に立たないと考えて良いでしょうね。

さて、首題の『株式で必ず儲かる方法があるか？』ですが、結論を書けば『そんな方法は無い』になると思います。インデックス運用を行っている人からすれば、「株式市場全体を買っておけば経済が発展する限り儲かるはずだし、もし株式市場がマイナスサムのゲームだとすれば誰も株式にお金を投じないので、株式市場自体が存在しないはずだ」と反論されるかもしれません。人間が合理的ならばそのとおりでしょうが、現実的には宝くじのようなマイナスサムのゲームが成立していますので、インデックス運用だからといって儲かる保障はどこにもありません。

株式市場にお金を投じている我々の出来ることは、いかにお金を減らさないかに気を配ることだけでしょう。中にはバフェットが発見した第４の運動方程式のような定理もありますから、定理はしっかり守って不合理な行動を慎むだけだと思います。

Long ago, Sir Isaac Newton gave us three laws of motion, which were the work of genius. But Sir Isaac's talents didn't extend to investing: He lost a bundle in the South Sea Bubble, explaining later, 'I can calculate the movement of the stars, but not the madness of men.' If he had not been traumatized by this loss, Sir Isaac might well have gone on to discover the Fourth Law of Motion: For investors as a whole, returns decrease as motion increases.

Warren Buffett

資産管理はこれ一つで！
SOS団が愛用している資産管理ソフトMoneyLook がバージョンアップし、VISTA対応になりました。それに伴い、いくつか便利な機能が追加されています。



中でも秀逸だと思ったのが、自動更新機能がオプションで設定できるようになったことですね。これでログインと同時に登録口座を自動更新できるようになりました。

ちょっとした変更点ですが、気の利いたオプション機能だと思います。

＊＊＊

なぜ、SOS団はこんなアグリゲーションソフトまで使って、総資産額の管理を執拗までに行いたがるのか疑問を持たれる方が居るかもしれません。

理由は簡単で、お金持ちになれる人は「総資産」に注目するからです。逆に、お金に縁のない人は「勤労所得」に注目します。ここで言う総資産とは以下の４つのファクターを指します。

● 所得（勤労所得と不労所得）
● 貯蓄
● 投資
● 節約

「勤労所得」も大切ですが、それは４つのファクターのうちのごく一部に過ぎません。
資産を築くためにロードマップを持っている人と、そうでない人の差は歴然です。四半期ごと、できれば毎月総資産をチェックし、「資産を増やすこと」に神経を集中させれば、早期目標達成も夢ではないと思います（少なくとも、お金持ちになれたらいいなあ、などと願望を抱くだけでアクションを伴わない人よりは可能性があります）。

というわけで、皆さんも出来るだけ「総資産」に着目するように心掛けましょう。

米カルパース、アジア不動産に5億ドル投資へ
［サンフランシスコ　２８日　ロイター］　
米最大の年金基金であるカリフォルニア州公務員退職年金基金（カルパース）は２８日、アジア不動産投資に特化するＡＲＡアジア・ドラゴン・ファンドを通じ、５億ドルをアジア不動産投資に振り向けることを明らかにした。
香港の長江グループ傘下のＡＲＡアセット・マネジメントがスポンサーとなるＡＲＡアジア・ドラゴン・ファンドに対しては、不動産投資のほかに５億ドルの投資で提携する可能性もある。
カルパースの広報担当者によると、ＡＲＡアジア・ドラゴン・ファンドは、アジア不動産投資ではカルパースや他の投資家からの資金運用総額が１５億ドルになる見通しで、年間の投資リターンは１８％を目指すという。
カルパースのフェックナー理事長は「シンガポール、香港、マレーシア、中国など主要市場でのオフィス、店舗、住宅用不動産投資が主体になる。これらの不動産市場の基調は強く、成長過程にある」と述べた。

＊＊＊

SOS団が注視している年金基金カルパースのポートフォリオに変化が生じるようです。カルパースの運用姿勢は年金基金としては異例なほど積極的で、見ていて退屈しませんし、ヘッジファンドやコモディティといった新しい資産クラスにも柔軟に対応していますので、ポートフォリオを考える上でも大変勉強になります（日本の公的年金とはえらい違いです）。

さて今回は、カルパースがアジア不動産に５億ドルを投入するというニュースです。カルパースの運用額は２０００億ドルを超えていますから、その投資額は微々たるものですが、ここ最近はGSCI商品指数に４億５０００万ドルを投入するなど、コモディティやREITへの投資が非常に活発になってきており、その動向が注目されます。

バンガードのBogle氏はコモディティへの投資には否定的でしたが、SOS団個人はポートフォリオの一部に不動産やREITを組み込んでおくのもアリかなと思っています。代替商品への投資が結果的にどうなるかは神のみぞ知るといったところですが、ポートフォリオに組み込んでおけば世の中の動向が体感できますので、良い社会勉強にはなると思いますよ。