SOS団:資産を大きく増やすためのサラリーマンの団

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戦略的・家計運営術2

Who Moved My Money?
こんばんわ、SOS団です。
内藤氏のコラム、戦略的・家計運営術 がますます面白い方向で進行中なのでご紹介します。
ぶっちゃけ、このコラムどおりに実践できれば、貯蓄優等生になること間違いなし!

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氏のコラムは、ちょっと前 までは医療保険やら年金やらの話に偏っていましたが、最近は話題が家計簿に移っており、ようやく家計運営術っぽくなってきました(笑

  • 年収は増えたのに“減益”のわけ
  • 1年間に使ったお金を追跡しよう
  • 家計簿なんて役に立たないのウソ
  • 支出に優先順位を付けよう
  • お金の流れを図式化しよう
  • 今年のキャッシュフロー表を作りましょう
  • ご褒美ボーナスをもらいましょう
  • 家庭版バランスシートの勧め
  • 先手を打つ予算管理の勧め


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    資産を大きく増やすことを考えた場合、われわれは収入を増やす事ばかりに捉われがちですが、実際には支出をコントロールしたほうがはるかに簡単です。億万長者への最短コースは、Be frugal(つつましく質素に)と、富をaccumulate(蓄積)する、の2点に尽きます。詳細はThe Millionaire Next Doorをご一読ください。億万長者の行動特性を学ぶことは、資産を大きく増やすためには非常に有用です。


    となりの億万長者―成功を生む7つの法則/トマス・J. スタンリー


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    家計簿が資産を増やす上で大切なのはわかったが、長く続かねーよという方は、家計簿ソフトの多機能に振り回されている可能性があります。氏のコラムにも書いてあるように、費目分けを複雑にしすぎると、どの項目に入れていいか迷うので結局長く続きません。大雑把なくらいでちょうどいいと思います。

    家計簿は毎日付けてるんだけど楽しくないという方は、ビジュアライズされた家計簿を使ってみてはいかがでしょうか。SOS団はエクセル家計簿ank を使っていますが、支出状況が円グラフで表示されるのでなかなか楽しめます。苦行は長く続かない原因になるので、少しでも楽しめる家計簿を使いましょう。

    家計簿を付けてるんだけどお金が貯まんねえという方は、家計簿を見直さないことが原因です。家計簿の一番の目的は、自分の支出行動を知ることにあります。その上で、支出の重要度や優先順位付けを行い、メリハリある家計簿に変えていく事が重要です。どうでもいい支出を減らし、絶対に譲れないものにはケチケチしない運営を行えばストレスも溜まりませんし、お金も不思議と増えてきます。

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    SOS団も数年前までは貯蓄劣等生 でしたが、家計簿を付けるようになって、資産が増える体質に改善できました。資産が増えると投資に対するリスク許容度も増しますので、ますます資産が増える好循環を生む可能性があります。

    というわけで、家計簿を付けていない不届き者の読者の方は、早速今日から付けましょう。マジでお金がみるみる増えますよ。

    高齢者de労働力確保

    こんにちは、SOS団です。
    今回はじじネタで。

    「70歳まで雇用」に助成金・厚労省方針、労働力を確保
    (NIKKEI NET 2008/8/24より) 
     厚生労働省は少子高齢化に伴う労働力不足に対応するため、希望する従業員全員を70歳まで継続して雇用する企業を財政支援する方針を固めた。雇用保険を活用し1社当たり40万―200万円程度の助成金を支払うのが柱。人事・給与制度を変更する負担が重い企業には、社会保険労務士など専門家の派遣も検討する。2008年度の実施を目指す。

     助成金の対象となるのは60歳を超え定年年齢を迎えた従業員のうち、希望者全員を70歳まで雇い続ける制度を設けた企業。大企業から中小・零細企業まですべての企業が対象となる。支給額は企業の全社員数に応じ段階的に増額する。

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    皆さんもご存知のとおり、2006年の高年齢者雇用安定法の改正により、従来は努力義務であった定年の引き上げが義務化され、企業にとっては、従業員の65歳までの雇用を考えなくてはならなくなりました。今回は、さらに70歳まで継続雇用を促そうとする国の提案ですね。

    提案の背景には、少子高齢化に伴う労働力の確保や年金の享受バランスなどがありますが、国は65歳までの雇用確保では対応しきれないと判断したということですね。アメリカやドイツでは既に年金の支給開始年齢を67歳に引き上げる方針が決定していますし、英国政府も、68歳への引き上げを検討する方針を明らかにしていますから、日本も雇用環境を整えた上で、支給開始年齢引き上げの具体案を出してくるものと思います。

    高年齢者雇用

    ワーク・ライフ・バランスが叫ばれる中、貧しいものほど割を食う生活環境になっている感が否めません。やはり若いうちから、年金やら高年齢者雇用などの国の施策に左右されないように、健康管理や資産形成をしっかり行うことが非常に重要だと思います。

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    それにしても、企業が高齢者を雇うことは賃金引下げには効果があるかもしれませんが、生産性とか健康リスクを背負うことになります。健康面で懸念のある人は継続雇用されないのでしょうけど、そうは言ってもご老体ですから、後々労災などが頻発しないか心配です。仕事中に心臓麻痺なんかで死んじゃったらどうするんでしょ?

    株価下落時におけるSOS団の頭の中

    こんばんわ、SOS団です。
    ここのところブログの更新をサボりがちで、定期的に見に来てくださる方には大変申し訳なく思っています。

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    さて、サブプライムローンに端を発した世界同時株安のボラティリティはスゴイものがありますね。
    現時点におけるアメリカの予想PERが約14.5、日本が16、ヨーロッパは10〜13といったところでしょうか。
    中国上海のPER約40は論外ですが、その他の国はイールドスプレッドも相当ありますし、どこに資金を注ぎ込んでも良いのではないかと思います。

    バフェット風に言うならば、

    セックスしたくてウズウズしながらハーレムにやってきた、まさにそんな気分です。投資を始めるには絶好のタイミングです。

    ということになるんですかね。

    今の株価が底値かどうかはわかりませんが、SOS団はまだまだリスク許容内なので、ドルコストもしくはバリューアベレージングで資金を注入していくつもりです。

    では。。。

    高校の同窓会

    こんばんわ、SOS団です。
    今回は、高校の同窓会について書きます。資産運用の話は一切しませんのであしからず。

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    本日、高校の同窓会に行ってきました。
    高校を卒業してかれこれ10数年経っており、同級生の顔や名前が思い出せるか不安でしたが、そんな心配は杞憂に終わりました。

    みんな、全然変わってない(笑

    さすがに所帯を持っているお父さん、お母さんは幾分老けて見えましたが、中にはガクランを着れば今でも高校生で通用するんじゃね、というツワモノもいましたし、サッカーや海で真っ黒になったと豪語する遊び人もいました。

    超氷河期と言われた就職時期を乗り越えた同級生の職種もさまざまで、不動産コンサルタントや労働組合の専従、学校の先生、料理人、果ては取締役宣伝部長なんてのもいましたね。SOS団と職種が思いっきり異なるので、話を聞くだけで大変刺激になりました。何より、各々が人生をエンジョイしているのが印象的でした。SOS団もPOWERを貰ったって感じです。

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    同窓会に来る人(来れる人?)は、比較的幸せな生活を送っている人や見かけが変わっていない人が多いって聞いたことがあります。だから、同窓会で会えたみんなは生き生きしていたのかな?今回会えなかった友人たちのその後が気になりますが、いずれ会えるのを楽しみにしたいと思います。

    SOS団の地元

    National Debt Clock

    こんばんわ、SOS団です。
    今回は以下のニュースをネタにしたいと思います。

    財務省HPに長期債務残高を秒単位で 
    (時事通信2007/8/1より)
    財務省 は31日、国と地方の長期債務残高が刻々と増えていく様子を表した「借金時計」を8月1日から同省ホームページに掲載することを明らかにした。2007年度末の借金は前年度末比約6兆円増の約773兆円に達する見込み。1秒間に19万円増えている計算になり、この様子を兆円、億円、万円の単位でデジタル表示する。

    ***

    借金時計のサイトはこちら が有名です。ものすごい勢いで借金が増えているのがわかりますね。
    現在の国の財政状況は、家計に例えるならば以下のようになります(財務省のHPより)。

    国の借金 ■収入 月収40万
    借金18万

    ■支出
    家計費33万
    田舎への仕送り12万
    借金返済15万

    ■ローン残高
    4600万

    これだけ見ると債務超過ですし、お父さんの安月給では到底ローン全部を返せそうにありません。
    ところが、この家庭ではお母さんが超お金持ちでローン残高の何倍ものお金を持っており、浪費家のお父さんはそれをいいことに借金しまくっているのです。お金は外から借りていないので、極論すれば、家族間の話し合いで解決できてしまう状態にあります。これが今の日本の状態です。

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    民間企業、個人の貯蓄・資産は国・地方自治体の借金の何倍かあり、国はこれを担保に国債を発行しています。国全体として大きく見れば、日本人個人が国・地方自治体に貸しているだけで、相当資産に余裕がある状態なんですね。問題は、使う側(国)と貸す側(国民)の信頼関係がもろく、家族間での話し合いでは到底解決しないというところです。つーか、我々は借金の連帯保証人になる契約をした覚えはないですし。

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    今回の財務省の「借金時計」は、借金の現状を国民に示すことで家族会議のテーブルに着かせ、財政再建の重要性(たとえば消費税の税率アップとか)の理解浸透を図る意図があるものと思われます。今回のようなPRは大切ですが、これまでの国のやり方を見ていると家族間での解決には相当時間が掛かるものと思われます。そうは言っても、国の借金はいずれは我々に降りかかるのも事実です。また、決して他人事ではありませんので、常に政治を注視していく必要があると思います。