ETF投資で資産を増やそう
投資の通が知る隠れた名商品、それがＥＴＦ（株価指数連動型上場投資信託）です。インデックス投信同様、市場に連動する投資信託ですが、株と同じくいつでも売買が可能で、指し値注文ができ、投信に比べると保有コストが安いので長期保有に適しています。
SOS団がオススメするETFは以下のとおり。（旗をクリックすると詳細に飛びます）
| コード |
銘柄名 |
対象株価指数 |
信託報酬
|
1306
|
TOPIX連動型上場投資信託 |
TOPIX
|
0.1155 |
1308
|
上場インデックスファンドTOPIX |
TOPIX
|
0.0924 |
1321
|
日経225連動型上場投資信託 |
日経225
|
0.231 |
1330
|
上場インデックスファンド225 |
日経225
|
0.23625 |
1328
|
金価格連動型上場投資信託 |
1g当たりの円表示の金価格
|
0.525 |
1309
|
上海株式指数・上証５０連動型上場投資信託 |
SSE50 Index Linked Exchange Traded Fund
|
0.9975 |
SOS団のオススメ投資法は、ノーロードTOPIX投信をドルコストで積み立て、ある一定の金額になったらTOPIX ETFへ
スイッチング
する方法です。流動性を考えると、
TOPIX連動型上場投資信託(1306)が無難ですね。
ETF投資で資産を増やそう
投資の通が知る隠れた名商品、それがＥＴＦ（株価指数連動型上場投資信託）です。インデックス投信同様、市場に連動する投資信託ですが、株と同じくいつでも売買が可能で、指し値注文ができ、投信に比べると保有コストが激安なので長期保有に適しています。日本株に加え、国内で買える海外ＥＴＦも増加中で、ＥＴＦだけを使ったポートフォリオの構築も可能です。
SOS団がオススメする海外ETFは以下のとおり。（国旗をクリックすると詳細に飛びます）
| Ticker |
Name |
Share Index |
exp
ratio
|
TOK
|
iShares MSCI KOKUSAI Index |
日本を除く先進国22ヶ国を対象としたMSCI指数
|
0.25 |
|
IVV |
iShares S&P500 Index Fund |
S&P 500指数
|
0.09 |
|
EFA |
iShares MSCI EAFE Index Fund |
ヨーロッパ、オーストラレーシア（南洋州）、極東アジアの先進国 21ヶ国を対象としたMSCI指数
|
0.35 |
EEM
|
iShares MSCI EMERGING MKT |
新興諸国25ヶ国を対象としたMSCI指数
|
0.75 |
|
AGG |
iShares LEHMAN AGGREGATE BOND |
リーマン債券総合指数
|
0.20 |
|
GSG |
iShares S&P GSCI COMMODITY INDEXED TRUST |
S&P GSCI トータルリターン指数
|
0.75 |
|
IYR |
iShares DJ US REAL ESTATE Index |
ダウ・ジョーンズ米国不動産指数
|
0.48 |
ノーロード投信をドルコストで積立て、ある一定の金額になったらETFにスイッチするのが賢明ですね。
外国籍ETFは動きが早いので、随時更新していきます。
いよいよ、イー・トレードも海外ETFの取扱いを開始しました。
iShares MSCI Emerging Markets Index Fund(EEM)
iShares MSCI EAFE Index Fund(EFA)
iShares MSCI Pacific ex-Japan Index Fund(EPP)
iShares MSCI Taiwan Index Fund(EWT)
iShares MSCI South Korea Index Fund(EWY)
iShares MSCI Brazil Index Fund(EWZ)
iShares MSCI South Africa Index Fund(EZA)
iShares FTSE/Xinhua China 25 Index Fund(FXI)
iShares S&P 500 Index Fund(IVV)
Powershares QQQ(QQQQ)
現時点では楽天の後塵を拝していますが、IVV、EFA、EEMの御三家が揃っていますのでSOS団的には満足です。手数料の値下げ合戦が始まるとなお良いんですけどね。。。
＊＊＊
あまりにポピュラーなネタなのでご存知の方も多いと思いますが、この背景には「梅屋敷商店街のランダムウォーカー
」の水瀬さんが他のブロガーに働きかけて、要望書を出したことにあると確信しています。（ちなみにSOS団も微力ながら応援
させていただきました。）
個人投資家の影響力もバカにできないということですね。
これからも個人投資家と証券会社のWIN−WINの関係が続くことを期待します。
今年の総会で相次ぐ株主提案ですが、その半数以上を占めるのが増配要求です。
以下、日経に小野薬品工業の事が載っていましたのでご紹介。
＊＊＊
小野薬品工業やＪパワーなど十社（東証公表ベース）が増配提案を受けている。会社側と提案側のどちらの考え方が株主にメリットをもたらすのか――。増配提案を巡る共通の争点はここにある。
今年の増配提案の特徴は提案側がほかの株主を説得しようと、要求の理由や根拠を細かく説明している点だ。小野薬品は同社株を約七％保有する米ブランデス・インベストメント・パートナーズから二〇〇七年三月期末の配当を七百円にするよう求められた。ブランデスは小野薬品の現預金と有価証券の合計が約三千六百億円と総資産の七割超に達し、事業に必要な額を超えていると主張する。
小野薬品側は、増配による資産流出は戦略投資に支障をきたすと反対しながらも、今後三年間のフリーキャッシュフローをすべて配当か自社株買いに充てる対案を出した。ブランデスは今後稼ぎ出すキャッシュフローを株主に還元するだけでは、資本が過剰な状態は変わらないと主張。配当を七百円にしても、金融資産残高は、過去十年の戦略投資累計額を上回ると強調している。
（日本経済新聞 朝刊 2007/06/15）
＊＊＊
以前
SOS団は本ブログにて、『増配要求する株主は、株価を吊り上げて売り抜けるグリーンメーラーだ！』と書きましたが、米ブランデス・インベストメント・パートナーズは十年にわたり小野薬品株を保有しており、かねてより取締役会にて資本政策変更を迫ってきた株主ですので、少なくとも村上ファンドのようなグリーンメーラーではありません。米ブランデスの言い分は、戦略投資額を上回る余剰資金があるのなら、投資効率が悪すぎるので株主に返還して機会コストの損失を防ぐべきだというものであり、非常に理に適った要求だと思います。
この要求に対して小野薬品は反対しているようですが、投資効率が良い投資案件を示して企業価値向上を指向した具体的施策を提示すべきです。提示できなければ配当として返還すべきだと思います。企業の目的はただ一つ、企業価値を向上させ、スポンサーである株主に還元することだけです。保身に走ることではありません。この小野薬品工業と米ブランデスのやり取りはSOS団的には非常に興味深いものであり、注意深くウォッチしていこうと思います。
＊＊＊
小野薬品工業の過去業績分析
| 決算年月 |
2003/3 |
2004/3 |
2005/3 |
2006/3 |
2007/3 |
| EPS（円） |
１８７ |
２１６
|
２６２ |
３３４ |
３０７ |
| EVA（単位は百万）
|
２７，０３８ |
２７，２６４ |
２９，１７６ |
３２，１５９
|
２９，８４６ |
| ROIC |
９．７％ |
９．５％ |
９．０％ |
９．１％
|
７．６％ |
| 原価率 |
１６．５％ |
１５．２％ |
１４．５％ |
１４．５％
|
１４．７％ |
| 販管費率 |
４５．９％ |
４７．３％ |
４６．４％ |
４４．２％
|
４７．０％ |
| 営業利益率 |
３７．６％ |
３７．５％ |
３９．１％ |
４１．３％
|
３８．３％ |
製薬大手、自社株を高値掴みか？
日経に製薬企業の資本効率について載っていましたのでご紹介。
＊＊＊
武田薬品工業や第一三共など国内製薬大手の資本効率の改善が難航している。海外市場の伸びで好業績を維持する一方、稼いだ利益の再投資先が見つからないからだ。稼げば稼ぐほど資本効率が悪化するジレンマを解消しようと各社が強化するのが株主配分。おかげで二〇〇六年度の配当性向は欧米勢と肩を並べる水準にまで高まったが、自己資本利益率（ＲＯＥ）はいまだ欧米大手の半分程度と大きく見劣りする。
（日本経済新聞 朝刊 2007/06/09）
＊＊＊
要約すると、製薬大手は海外での売上げが好調で過去最高益を更新していますが、更なる成長のための投資案件先が見当たらないといった状況にあります。一昔前ならば、利益をキャッシュとして保持していても特に大きな問題になりませんでしたが、株主還元施策、世界的規模のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）が当たり前に行われるようになった現在では、キャッシュは投資効率を悪化させるモノにしかなりませんので、何らかの方法で処分が必要となります。
一番好ましいのは有望新薬の購入ですが、世界的に新薬不足ですし、そもそも有望な化合物は外資大手が既に手を付けており、残ったカスを高値で購入するしかありません。
次に好ましいのはマーケットシェアの拡大に投資することですが、武田薬品工業はアメリカでは販売網を有していますが、欧州では完全に出遅れており、欧州企業にＭ＆Ａを仕掛けようにも有望な欧州企業は既に売約済みの状態ですし、自前で販売会社を強化しようにも時間が掛かりすぎます。
残る株主還元施策は、自社株買いか増配しかありませんが、どちらも本質的に企業価値を向上させるものではありません。しかし、何もしないまま手を拱いているわけにもいかないので、仕方なしに自社株買いもしくは増配を行っている状況なのです。
（つづく）
さらに複雑な金融商品：年金
年金記録問題で炎上状態の年金ですが、社会保険庁の『
国庫負担がある公的年金は、とてもお得です
』というブラックジョークのようなサイトを発見しましたのでご紹介します。
＊＊＊
要約すると、賦課方式である年金は人口動態の影響をモロに受ける仕組みになっていますが、国庫負担（＝税金）から半分負担するのでとってもお得です、というものです。
pdfファイル
の中身を見てみますと、『どの世代をみても、支払った保険料の２．３倍（厚生年金）または１．７倍（国民年金）以上の給付が受けられるので、払い損にはなりません』と書かれており、なるほど、もっともらしい計算が為されています。しかし突っ込みどころ満載ですので、以下、ひとつひとつ突っ込んでいきましょう（笑
１）年金給付期間
SOS団は30歳ですので、
21年8ヶ月受給できるものとして計算されています。ですが、65歳に21年8ヶ月を足すと明らかに平均寿命を超えています。皆が皆、計算どおりには貰えないということですね。
２）国庫負担
そもそも国庫負担は税金です。社会保険庁は社会保険料と税金を異なるものとして国民に意識を植え付けようとしていますが、両方とも『税金』です。
社会保険料は社会保険料控除という項目からも明らかなように、事実上税金扱いを受けています。
要するに、支払った社会保険料総額から見ると払い損にはならないけれど、税金も考慮すると、明らかに払い損ということです。
３）今後も法改正の雨あられ
金融商品の基本的考え方の一つに、『複雑な金融商品は不利である』という原則があります。これに当てはめれば、明らかに年金は不利な金融商品です。今後も改正が頻繁に行われる可能性が大であり、SOS団が年金受給できる頃には、70歳から受け取り可ということもありえます。
＊＊＊
皮肉にも、今回のような不祥事でしか注目を浴びなくなってしまった年金ですが、老後生活を送っているお年寄りにとっては非常に大切なものですので、国にはしっかりしてもらいたいもんです。現役世代の我々は、年金は端から無いものとして考え、自分の身は自分で守れるように資産運用を行いましょう！
Why Invest in Real Estate Investment Trust ?
今回はモーニングスターの特別企画、
『ポートフォリオとしてのオルタナティブ投資』
をネタに不動産投資について考えてみたいと思います。
上記コラムでは、不動産は株式や債券と独立した資産であり、リスクの低減や収益の増加をもたらす可能性があると結論づけています。過去３年のデータを見ると、国内REIT、海外REITともに国内株式、海外債券との相関係数が低く、ほとんど相関がありません。ただ、海外REITは海外株式との相関が強く出ており、ポートフォリオにおける外貨比率を高めない程度に組入れる必要がありそうです。
|
国内株式 |
国内REIT |
海外株式 |
海外債券 |
海外REIT |
| 国内株式 |
１ |
０．０８
|
０．５２ |
０．２０ |
０．１０ |
| 国内REIT
|
０．０８ |
１ |
０．２２ |
−０．０１
|
０．２５ |
| 海外株式 |
０．５２ |
０．２２ |
１ |
０．５３
|
０．５０ |
| 海外債券 |
０．２０ |
−０．０１ |
０．５３ |
１
|
０．３０ |
| 海外REIT |
０．１０ |
０．２６ |
０．５０ |
０．３０
|
１ |
2007年3月現在
国内株式：TOPIX（東証株価指数）、国内REIT：東証ＲＥＩＴ指数、海外株式：MSCIコクサイ（ワールド除く日本）インデックス（円ベース）、海外債券：シティグループ世界債券（除く日本）インデックス（円ベース）、海外REIT：MSCI US REIT（円ベース）
Real Estate Investment Trust returns tend to be about as volatile as equity returns.
伝統的な株式や債券とは相関が低いことはわかりましたが、気を付けなければならないのがREITのボラティリティです。なんと株式以上のボラティリティを有しており、標準偏差を見ると、上から数えたほうが早いです。REITはミドルリスク・ミドルリターンという印象を持ちますが、データで見る限りは結構ハイリスクハイリターンですね。直近1年ではシャープレシオが比較的上位にあり、（幸運にも）投資効率は良かったと言えますが、過去は将来を保障するものではないので組入れ比率には注意を要します。
2001年11月から2006年10月 データ−国内小型株式：JASDAQ指数 コモディティ：GSCI指数（円ベース） 世界REIT：S&PグローバルREIT指数(円ベース） 国内大型株式： TOPIX 世界株式：MSCIワールドインデックス（円ベース） 海外債券：シティグループ世界国債（除く日本）インデックス（円ベース） ヘッジファンド：ユーロカヘッジ（円ベース、出所はブルンバーグ） ベース指数がモーニングスターがドル建て指数を独自に円換算したもの。
Conclusion
ポートフォリオの見本である米国の
年金基金カルパース
（カリフォルニア州職員退職年金基金）も約７％の不動産投資を行っており、伝統的な資産のみへの投資より、オルタナティブを組入れたほうが投資効率を高め、価格変動リスクを軽減することができると考えていることは明らかです。なので、SOS団も資産の１０％を限度に不動産やコモディティファンドを組入れたいと考えています。
といっても、不動産ファンドって信託報酬が高く、また毎月分配型が多いのでトホホな状態なんですけどね。。。
パッシブでもアクティブでもない運用手法
以前
このブログでも取り上げましたが、時価総額加重に代わる新しいインデックスである
『ファンダメンタル・インデックス』を指標とした投信
が、個人向けとして初めて設定されたようです。
TOPIXなどの時価総額ベース指数の欠点は散々議論されていることですが、時価総額ベースでは必然と時価総額の大きな銘柄を買い続けることになるため、割高であると判断された銘柄であったとしてもさらに抱え込むことになり、逆に割安と判断された銘柄は放置され続けることになります。つまり企業価値とは別に、少なからず投資家の思惑が反映されてしまうという欠点を抱えています。
そこで考え出されたのが、株主資本、当期利益、キャッシュフロー、配当の4つのファンダメンタル指標により加重されたインデックスです。考え方の根底には、株価はファンダメンタルズを反映するものであるという考え方があります。
このファンダメンタル・インデックスのパフォーマンスはすさまじく、アメリカは元より、G7 諸国の各市場においても同様に時価総額ベースの既存インデックスを上回ったという検証が為されています。世界で一番効率的な市場と考えられるアメリカで年２％、日本でも2005/1-2007/5の期間でTOPIXを６％アウトパフォームしています。この差分が、市場が効率的ではないという証なのでしょうね。すでに年金基金等の機関投資家はこの指標を取り上げており、将来的には「株価指数に連動する運用の２−３０％がこの手法になるだろうと予測されているようです。
＊＊＊
さて、今回設定されたファンダメンタル・インデックスファンド「野村RAFI日本株投信
」ですが、販売手数料が２．１％、信託報酬が１．０５％と、インデックスファンドにしては割高感が漂います。TOPIX投信の信託報酬が０．５％くらいなので、TOPIXを０．５％アウトパフォームできればペイできる設定なのですが、長期的に視てどうなのでしょうか？
なお、投資先進国アメリカでは既にファンダメンタル・インデックスを指標としたETFが数多く販売されています。
・PowerShares FTSE RAFI US 1000 Portfolio（PRF）
・PowerShares FTSE RAFI Energy Sector Portfolio（PRFE）
・PowerShares FTSE RAFI Financials Sector Portfolio（PRFF）
・PowerShares FTSE RAFI Consumer Goods Sector Portfolio（PRFG）
・PowerShares FTSE RAFI Health Care Sector Portfolio（PRFH）
・PowerShares FTSE RAFI Basic Materials Sector Portfolio（PRFM）
・PowerShares FTSE RAFI Industrials Sector Portfolio（PRFN）
・PowerShares FTSE RAFI Telecommunications & Technology Sector Portfolio（PRFQ）
・PowerShares FTSE RAFI Consumer Services Sector Portfolio（PRFS）
・PowerShares FTSE RAFI Utilities Sector Portfolio（PRFU）
・PowerShares FTSE RAFI US 1500 Small Mid Portfolio（PRFZ）
この中では特にFTSE RAFI US 1000 Portfolio（PRF）が注目株ですね。もしも、日本でこのETFが販売されたならば、SOS団はS＆Pの代わりにRAFIをコアにしようと考えています。SOS団の株を購入する基準は、適切な企業を適切な株価で購入することに尽きますので。
＊＊＊
（蛇足）ファンダメンタル・インデックスにも欠点が無いわけではありません。
�’簀祺鹽称┐歪磴い發里痢⊆蠖�料が割高であること
�▲侫．鵐瀬瓮鵐織觧愽犬罵グ未並膩織丱螢紂竺瑤離ΕДぅ箸�高くなる傾向があること
��『指標』と言いつつもファクターの決め方が恣意的であること
�っ韻縫如璽織泪ぅ縫鵐阿侶覯未鵬瓩�ないのでは？という疑念
などなど、欠点を挙げたらキリがありませんが、興味深い指標であることは間違いありませんね。
こんばんわ、SOS団です。
今回は個人のROAについてです。といっても、金融資産の話ではないのであしからず。
＊＊＊
つい最近、勝間氏の『年収１０倍アップ勉強法』という本を読んだのですが、この中で「収入の５〜１０％は勉強のために投資しよう」という興味深い項目がありました。
掻い摘んで書くと、個人も企業と同じように、収入を上げる
ためには自分に投資すべし、ということです。我々サラリーマンは日々の業務に追われて、キャリアアップのためになかなか時間を割こうとしません。仕事が終わって家に帰ると、ビール
を片手にテレビを見る、なあんてパターンが大半ではないでしょうか？
今やサラリーマンといえども、年功序列制度の崩壊によって収入は安定的ではありませんし、またいつ何時、企業再編によるリストラに遭うかもしれません。『年収１０倍アップ』はさて置いても、環境の変化に耐えられるよう常に準備だけはしておくことが大切だと思います。
皆さんも単位時間当たりの情報量が少ないテレビを見るのは止めにして、勉学に励んでみては如何でしょうか？
＊＊＊
ちなみにこの本、勉強のノウハウそのものについてはほとんど触れていません。「社会人の勉強は強制的じゃないと続かない」とバッサリ切り捨て、勉強の目的（＝収入アップ）や勉強を継続させるための仕組みづくりに大半のページを割いています。ある意味あっぱれな本だと思います。日々何気なく過ごしている方に、特に読んでもらいたい本
ですね。
＊＊＊
（蛇足）SOS団はテレビを廃棄してから早４年が経ちます。テレビを見なくなると、帰宅してから寝るまでの間に結構時間があることが実感できます。皆さんもテレビを捨てましょう（笑
