SOS団：資産を大きく増やすためのサラリーマンの団 200705

企業のライフステージ

こんにちは、SOS団です。
今回は保田隆明氏のブログ「ちょーちょーちょーいい感じBLOG 」のご紹介。しかしすげえネーミングですな

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ここのところ、保田氏の本を何冊か読んでいるのですが、これが面白い。
新聞等ではわからないような難解なファイナンスを、さらりと身近なものに置き換えて解説してくれます。

例えば「投資銀行青春白書」。
外資系投資銀行の新人OLが、入社してから大規模M&A案件に挑むまでを描いたライトノベルですが、主人公が経済の知識ゼロのため、経済知識のない読者でもすんなり理解できます。経済、株式、企業ファイナンスなどの知識が楽しみながら身につくとの看板に偽りなしですね。オススメです。

保田隆明
投資銀行青春白書

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極めつけは『M&Aはモーニング娘。といっしょ』でしょうか。
会社のライフステージをモーニング娘。に置き換えて解説するセンス、笑えます。
『ソロデビュー』を本業以外の資産の売却と捉え、モームス内で価値が下がっていくよりは、演歌、お笑い、なんでもこなせるタレントとして売り出したほうが価値が高い、とか、プッチモニやミニモニを、企業においては事業の組み換え、商品のクロスセル(cross sell)に該当するなんて、なかなか書けないですよね。

こういう視点で考えてみると、企業価値を上げるにはどうしたらいいか、考えるのが楽しくなりますね。
やっぱり、勉強は楽しくなくてはいけません。
今回、氏のブログはいい刺激になりました。
SOS団も、簡潔に人に伝えることができるよう努力したいと思います。

製薬業界におけるM&A（２）

1999年10月　三菱化学の医薬事業部門と東京田辺製薬が合併し、三菱東京製薬が誕生
2001年10月　三菱東京製薬とウェルファイドが合併し、三菱ウェルファーマが誕生
2002年10月　中外製薬と日本ロシュが合併（中外製薬が存続会社）
2004年3月　メルク（米）が万有製薬を完全子会社化
2005年4月　山之内製薬と藤沢薬品工業が合併した新会社・アステラス製薬が発足
2005年9月　三共と第一製薬の共同持株会社・第一三共が発足
2005年10月　大日本製薬と住友製薬が合併した大日本住友製薬が発足
2005年10月　帝国臓器製薬とグレラン製薬が合併した、あすか製薬が発足
2007年10月　田辺製薬と三菱ウェルファーマが合併
・・・・・

製薬業界におけるM&Aをざっと並べてみますと、大手は武田薬品工業、エーザイを除くとほとんど何らかのアクションを起こしています。開発コストの増大、新薬不足、ジェネリックの台頭がその背景にあり、生き残りを賭けて合併しているのが現状ですが、そもそも合併することで株式価値は増加したのでしょうか？企業の使命はゴーイング・コンサーンだとしても、合併することで企業価値を損ねては意味がありません。

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ここでは最近短信が発表されたアステラス製薬と大日本住友製薬を例にとって、合併効果について検証してみたいと思います。
検証はあくまで株主の視点で行うものとし、EPS（一株あたり純利益）とEVA（経済的付加価値）、ROIC（投下資本営業利益率）を見ることにします。リスクフリーレートを2％、マーケットリスクプレミアムを5％とし、ベータはBloombergのサイトのものを借用します。なお、ここで挙げる数字はSOS団個人が計算したものですので、信用に足るものではありませんのであしからず。

１）アステラス製薬のケース（2005年4月合併）

決算年月	2003/3	2004/3	2005/3	2006/3	2007/3
EPS（円）	１７７	１８１	１０３	１８４	２４４
EVA（単位は百万）	５６，１８４	５３，０７６	５０，４１４	１０２，２３６	１０２，６８８
ROIC	９。０％	８．１％	７．６％	９．３％	１０．２％
原価率	３４．７％	３４．１％	３１．９％	３１．３％	３１．０％
販管費率	４４．５％	４６．３％	４６．６％	４７．０％	４８．５％
営業利益率	２０．７％	１９．６％	２１．５％	２１．７％	２０．６％

上の表から、アステラス製薬では合併前後において劇的にEPSやEVAが改善されていることがわかります。売上げが堅調に伸びているのも一因ですが、アステラスの場合は強力に自社株消却を進めており（目標値はROE18％)、発行株式数の大幅減少がEPSの増加、WACCの低下、投下資本利益率の改善に寄与したものと考えられます。新薬開発型企業のドライビングフォースである研究開発費が大幅に伸びているため、営業利益率に変化がないように見えますが、原価率の低減を図って営業利益率を確保している状態であることが伺えます。

株式価値という観点からみると、アステラス製薬における合併はプラスだったと言えるかもしれません。

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２）大日本住友製薬のケース（2005年10月合併）

決算年月	2003/3	2004/3	2005/3	2006/3	2007/3
EPS（円）	３８	４８	４２	５５	５７
EVA（単位は百万）	６，２４１	４，１０３	４，３７２	１４，１６８	２３，７６６
ROIC	５．８％	３．９％	４．０％	５．７％	８．５％
原価率	６３．０％	６４．６％	６４．４％	５３．３％	３８．４％
販管費率	２９．８％	３０．２％	３０．１％	３５．２％	４４．５％
営業利益率	７．２％	５．３％	５．５％	１１．５％	１７．１％

こちらの場合も合併前後に着目すると、EPSやEVAが大きく改善されていることがわかります。というか変わり過ぎ（藁
売上げ云々よりも合併前は非効率すぎる原価率のため、営業利益率を押し下げ、結果的に株式価値を破壊していたようです。合併後はシナジー効果が表れたためか、ぶよぶよの経営体質から筋肉質に様変わりしていますね。流動資金が余っているのならば、増配ではなく、自社株消却などによる資本圧縮を行なって、ROIC向上を考えてもいいでしょうね。

こちらは合併施策に合格点をあげてもいいかなと思います。

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以上、２社を見てきましたが、世界的なM&Aのトレンドに乗っかっただけと思いきや、しっかり株主の方に目を向けられていることが確認できました。とはいえ、日本市場の規模は薬価削減施策により減少する一方ですので、世界の企業（特に新興市場）との提携やM&Aが必要不可欠になってくると思われます。現在、日本企業の株価PERは高い状態ですので、今のうちに外に攻撃を仕掛けるのもアリだと思います。

その後の小野薬品

以前、『配当増額、愚か賢か』というブログを書きましたが、小野薬品の回答が出たようです。

小野薬品が増配を拒否、米投資顧問の株主提案
（日本経済新聞 2007/5/15）
小野薬品工業は十四日、筆頭株主である米投資顧問ブランデス・インベストメント・パートナーズが二〇〇七年三月期の期末配当を七百円（会社提案は六十円）にするよう提案したことに反対すると発表した。「総額八百億円強の流出になり、開発投資に影響が出る」（是金俊治社長）としている。
　三月末で約三千八百億円ある金融資産を積み増さないため、〇八年三月期から三年間は連結フリーキャッシュフロー（純現金収支）の全額を配当か自社株買いに回す。

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総額８００億円強の増配を要求するとは、裏を返せば

「お前んとこは成長の見込みが無いから早く金を返せ。他に投資したいから」

と言っているようなもんです。それに対して小野薬品の執行役員は、

「いやいや、成長の見込みあるからムリぽ・・・(´・ω・`)」

と突き返したとのことですね。しかしながら、寝かせてあるだけの剰余金では機会コストが失われますので、さすがに増配か自社株買いで対応する姿勢を示しています。日本の会社は総じてROAが低く、効率的な経営をしていません。株式持合構造が解消に向かっている今、経営体質を欧米のようにマッチョにしなければならなくなったのでしょう。

それに企業買収に備えるには、企業価値を高めることが最善の方法になりますので、株主の言うことにも耳を傾ける必要が出てきたのだと思います。

製薬業界におけるM&A（１）

最近では製薬業界の再編がちっとも珍しくなくなったのですが、田辺製薬と三菱ウェルファーマが10月に合併するに伴って人員整理を行うようです。

田辺三菱製薬、2010年度末までに1200人削減へ
（NIKKEI NET 2007/5/16より）
10月に合併する田辺製薬と三菱ウェルファーマ（大阪市）は16日、合併新会社、田辺三菱製薬の事業計画を発表した。2010年度末までに総人員を早期退職や自然減で約1200人（11％）削減。営業、生産、研究の拠点集約を進めるなどコスト圧縮や販売増で270億円の利益底上げを見込む。成長が期待できる後発薬にも参入、専門の販売子会社を来春新設する。

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背景には国の医療費削減施策が絡んでいるのですが、他の製薬会社が選択と集中を迫られる中で、田辺製薬では後発薬に参入するようです。

さて、今回はM&Aにおける買収パターンについて考えてみたいと思います。M&Aと聞くと企業買収やリストラといったネガティブイメージを想像しがちですが、ファイナンス的には経営戦略上の重要な選択肢の一つになります。買収プレミアムとシナジー効果を天秤にかけ、EPS（一株あたり純利益）の増加を目指します。

買収手段としては以下の3つが考えられます。
１、現金
２、株式交換
３、借入金

興味深いことに、買収手段が異なると、買収後のEPSにも変化が生じます。株式交換がもっとも良さげに思えますが、この手法では株式の希薄化が起こり、EPSの低下を招きます。

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以下にA社がB社を買収する簡単なシミュレーションを示します。
シミュレーションの条件は、銀行の預金金利に１％、借入金の利率を３％、法人税を４０％とし、買収プレミアムとシナジー効果を無視して単純合算してあります。

	利益 A社：２０億円 B社：６億円	株数１０億株６億株	１株あたり利益２円１円
現金にて買収後	２５．４億円（両者利益合計から失われる受取利息分マイナス）	１０億株	２．５４円（２７％アップ）
株式交換にて買収後	２６億	１６億株	２．０８円（４％アップ）
借入金で買収後	２４．２億円（両者利益合計から追加発生する支払利息分マイナス）	１０億株	２．４２円（２１％アップ）

あくまでシミュレーションなので、厳密には論じられませんが、同じ企業を同じ金額で買収する場合でも買収方法によってEPSは大きく異なってきます。EPSの増加を目指すなら、

現金買収（現金があれば）＞借入金買収＞株式交換

となります。株式コストは借入金よりも高い利回りを要求されるので、株主価値の最大化を目指すならお金で解決が一番良いですね。M&Aのニュースを目にすることがあったら、どのような方法で買収しているのかに着目すると面白いかも知れませんよ。

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最後に、最近読んだ中でM&Aが良くわかる本を紹介します。これを読めば最近流行のMBOによる上場廃止とか三角合併の正しい理解が深まると思います。SOS団も時価総額の大きな会社が有利な三角合併には反対でしたが、そんな単純なものではなく、認識を改めるきっかけになりました。オススメです。

保田隆明, 田中慎一
M&A時代企業価値のホントの考え方―株式市場から評価される会社のお作法

サッカーくじの控除率

サッカーくじ「ＢＩＧ」１等当せん無し…繰越金１５億円に
（読売新聞 2007/5/13より）
日本スポーツ振興センターは１３日、第２７７回スポーツ振興くじ（サッカーくじ）の結果を発表した。１４試合の結果を当てる「ＢＩＧ」の全試合的中の１等当せんはなく、史上最高当せん金６億円は次回以降に持ち越しとなった。
１等当せんは１２回連続でなく、次回繰越金は１４億９３７９万７８００円。

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当たり前のことですが、運営者がテラ銭を取得する賭け事の期待リターンはマイナスです。今回、６億が当たるかもしれないということで、サッカーくじの購入に殺到したようですが、頭の悪い行動としか思えません。

何故にギャンブルが儲からないかを以下に示します。

見ていただければわかるとおり、公営の賭博は鬼のような控除率です（藁
谷岡氏が著書「ギャンブルフィーヴァー」の中で

「カジノのテーブルゲームは１回に1000円ずつ2時間程度（約40回）賭け続けると、平均して2104円負ける結果となるが、2時間の映画を観て2000円払うよりもルーレットを楽しみたい人がいるならば、それで良いのではないか。宝くじは論外として、日本の公営ギャンブルの25％という控除率は完全に搾取のレヴェルであって、国民から健全な娯楽の機会を奪い取っている」

と述べていますが、正にそのとおりですね。
まあ、合理的な投資家を自負する人は、６億というエサに釣られず、期待リターンがプラスの金融商品しか購入しないと思いますが。

谷岡一郎
ギャンブルフィーヴァー―依存症と合法化論争

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関連リンク
夢のお値段・年末編

中国製医薬品

前回、厚生労働省はジェネリック医薬品（後発医薬品）の普及を促進するため、後発医薬品を「標準」に転換する方針を固めたと書きました。SOS団はこの方針自体には文句は無いのですが、後発医薬品の品質にはかなり危惧しています。
以下に取り上げるニュースは、その不安が見事に的中してしまった例と言ってよいでしょう。

パナマで100人死亡、薬に中国製の有毒原料
（NIKKEI NET 2007/5/9より）
パナマで販売されたせき止め薬に中国製の有毒な原料が含まれ、服用した少なくとも100人が死亡していたと、米紙ニューヨーク・タイムズなどが9日までに伝えた。米国では中国産の原料を使ったペットフードを食べた猫や犬が死んでおり、中国産食品や原材料への不安が高まっている。
同紙などによると、昨年秋、パナマで原因不明の死亡例が相次いだため、パナマや米当局が調査したところ、せき止め薬に使われた有毒な化学物質が原因と判明。365人の死亡者が薬を服用したとの報告があるという。

せき止めシロップに甘味料として使われるグリセリンのかわりに、中国の業者が安価な産業用「ジエチレングリコール」を使用、「グリセリン純度99・５％」と偽って輸出していたとみられる。
中国当局は8日、「無認可の業者が、医薬品として使えない化学原料を製造した」と中国企業の関与を認めた。中国政府は業者を検査するなど再発防止に積極姿勢を示している。

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このニュースは今回に限ったことではなく、なんと10年前にも同じことが起こっており、中国は何の改善も行っていなかったことになります。

ハッキリ言って、命に関わる製品は安かろう不味かろうでは困るのです。

厚生労働省の性急な方針転換にも同様のことが言えて、コスト削減のみが目的となってはいけないのです。
後発医薬品を「標準」に転換するためには、セーフティーネットの整備が真っ先に必要なはずなのに、不要削減のための施策のみが先行している現状では今回のようなことが日本でも起きないとも限りません。（GMP適合は当然のことですが、ADME試験等も行い、生物学的同等性を確認すべきです）

利益追求やコスト削減は必ずどこかにひずみが生じるものです。
このニュースを機会に、厚生労働省にはジェネリック医薬品導入のストラテジーとリスクについて考え直していただきたいものです。

ミリオネラのポートフォリオ

お金持ちに学ぼう
今回は個人的興味から、日本にミリオネラ（純資産1億円以上の世帯）がどれだけいるのか調べてみました。野村総研の推計によると、金融資産1億円以上の富裕層は2005年時点で86.5万世帯で、日本の総世帯の約1.8％しか居ないようです。

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特に興味深いのが、資産階層別の資産ポートフォリオです。

■準富裕層（金融資産5,000万円以上～1億円未満）

Asset Class	預貯金	外貨預金外貨MMF	国内・外国株式	投資信託	債券	年金保険	ラップ口座	オルタナティブ	その他
資産構成割合	４３％	５％	３６％	４％	３％	６％	０％	０％	３％

■富裕層（金融資産1億円以上～5億円未満）

Asset Class	預貯金	外貨預金外貨MMF	国内・外国株式	投資信託	債券	年金保険	ラップ口座	オルタナティブ	その他
資産構成割合	３４％	７％	２９％	１０％	１０％	６％	１％	２％	３％

■超富裕層（金融資産5億円以上）

Asset Class	預貯金	外貨預金外貨MMF	国内・外国株式	投資信託	債券	年金保険	ラップ口座	オルタナティブ	その他
資産構成割合	２９％	４％	４７％	９％	５％	３％	１％	１％	１％

※	預貯金	：大口定期預金、MRF・預け金、金銭信託・貸付信託を含む
※	株式	：国内株式・外国株式・社員持株会を含み、非上場の株式は含めない
※	投資信託	：国内、海外、ETF、REITを含む
※	債券	：国内債券、外債
※	一時払い生命・年金保険	：全保険料を一括して支払う定額年金保険、変額（投資型）年金保険、養老保険、終身保険のこと、定期保険は除く
※	ラップ口座（SMA）	資産運用のアドバイスや株式の売買注文などを一括して提供する資産運用サービス
※	オルタナティブ商品	：ヘッジファンド、商品ファンド、仕組み債（日経平均や為替、金利に連動して利回りや　償還条件が変化する債券）など

＊＊＊

野村総研が2006年3月に実施したアンケート調査から、富裕層の資産ポートフォリオは、株や投資信託などのリスク性資産の割合が高いという特徴があることがわかると思います。預貯金以外をリスク性資産と定義すると、富裕層の金融資産のうち67％を占めます。資産階層別に見ると、金融資産が多いほどリスク性資産の割合が高くなっています。
富裕層になればなるほど生活資金には困らなくなるので、手持ちの現金は意味を為さなくなります。結果的にリスク性資産に流れ、金が金を生む状態になるのです。

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以上のデータから、早期にミリオネラになりたければ預貯金の割合を減らし、リスク資産に投じることが必須であることがわかります。特に株式は重要で、リターンの大部分を担う中核になりますので、比率を高める必要がありそうです。

SOS団も家計版ROAを高めるために一生懸命、預貯金の割合を減らしているところです。資産家への第一歩は、お金ではなく『資産』を保有することだと思いますね。

オーディオの幻想（２）

オーディオを科学的に分析しよう
こんばんわ、SOS団です。
今回も性懲りも無く、オーディオについて語ります。資産運用の話はこれっぽっちも出てきませんのであしからず。

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前回、オーディオは何をやっても音が変わる（気がする）と書きました。
物理的にはそのとおりですが、如何せん、判断するのが曖昧な感性をもつ人間ですので、音が変わったと感じるかどうかを科学的に分析することは非常に難しい命題です。

一般に、客観的に有意差を判断する手法としてABXダブルブラインドテストが用いられます。ABXダブルブラインドテストとは、治験薬の有意差を判断する際に行われる方法で、学術的にも認められた由緒正しい判断手法です。テスト方法の詳細はここでは述べませんが、興味ある方はこちらをご覧ください。

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上記のABXダブルブラインドテストを用いて、こちらのサイトでオーディオの音の変化に関する有意差が公開されています。治験者数が少なすぎるとか、本当に適切にテストが為されたのかなどなど、ケチを付ければキリがありませんが、ここではテスト結果が信頼できるものとして取り扱います。

このサイトでは、非常に興味深い結果が得られています。

まず、音の出口であるスピーカーを取り替えると、被験者は９７％の確率でスピーカーの変化に気付きました。スピーカーは音の大部分を占めますので非常に重要であるということがわかります。重要度★★★★★

次にパワーアンプですが、こちらもなかなか興味深い結果が得られています。真空管アンプとトランジスタアンプでは統計学的に有意差が出ますが、トランジスタアンプ同士では有意差が無いとの結果でした。真空管アンプは全高調波歪が人間の検知限である1％を超えるものが多いので有意差が出たものと考えられます。
蛇足ですが、真空管アンプは出力が小さいので、組み合わせるスピーカーを吟味する必要があります。特に現代のスピーカーはコンパクトになった分、非常に能率が低いものが多いので、トランジスタアンプでドライブしたほうが無難だと言えます。
重要度★★★

音の入り口であるCDプレーヤーでは、さらに有意差が無くなるようですね。D/Aコンバータに至っては有意差が０です。このことから、オーディオの組み合わせを考えるときには、まずスピーカーを選択し、次にアンプをマッチングさせ、最後に適当なCDプレーヤーを選んだほうがコストパフォーマンスが高いと言えそうです。
重要度★

さて、いよいよ怪しい領域にメスを入れます。

まず、スピーカーケーブルとインターコネクトケーブルですが、これは人間の耳ではわからなかったとの結果が出ています。この手のアクセサリーにお金をかけるのは非常に非合理だということですね。ケーブルを変えると抵抗値も変わりますので、音に何かしらの変化が期待できますが、今回のABXテストでは些細すぎてわからなかったようです。
重要度★

トドメはMDとCDの違いです。MDはCDよりも情報量が少ないため、音質も劣化すると考えがちですが（理論的にはそうでしょうが）、実際に音楽として聞いてみると有意差がないという結果でした。テスト信号として聞く分には明らかな差が出ていますが、複雑な音の集合体である音楽の場合では認識できないのでしょう。もっとも、音楽を楽しむという点では記録媒体は何でもいいと思うのですが。。。
重要度★★★

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以上から、オーディオとは『認識』という現象に縛られた趣味であることがわかっていただけたと思います。あまりドライに物事を考えると、オーディオという趣味が面白くなくなるのでこの辺りで止めますが、結局のところ、オーディオで音楽を聴くとは単に『音』だけではなく、その時の精神状態や雰囲気、各個人の過去における体験などの様々な要因がミックスされて感じるものなので、科学的に分析することが難しいのかもしれませんね。

オーディオプレミアム

こんにちは、SOS団です。
今回はピュアオーディオの原価率について。

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オーディオの原価率（２）
以前にも書きましたが、オーディオは単に音を出す製品で、技術もへったくれもありません。テクノロジーと感性が一致しないので、幸福の壺と同じくらいボッタクリが平然と行われている世界です。

たとえば、スピーカーとアンプを繋ぐケーブルが100万円もしたり、壁コンセントが3万もしたりとやりたい放題です。ちなみにナショナルの埋め込みコンセントは300円程度です。金メッキ処理で100倍の付加価値！！しかも金は銅よりも電気伝導率が劣るので、テクロノジーの観点からはナンセンスなのですが。。。（^^;;

こんな状況なので、良識あるオーディオマニアは機器を購入するときに尻込みしてしまうのです。オーディオの良し悪しは主観の問題なので、本人が満足できれば金銭の問題ではないとも言えますけどね。。。

＊＊＊

さて、ここではオーディオに特化した企業であるD＆Mホールディングスの財務諸表から原価率をはじき出してみたいと思います。MSNサイトの財務諸表を用いて計算しますと、以下のようになりました。

D＆Mホールディングス（6735)

決算年月	2003/3	2004/3	2005/3	2006/3
原価率	６４．０％	６５．０％	６５．９％	６２．５％
販管費率	３１．６％	３６．７％	３３．３％	３３．６％
売上高営業利益率	４．４％	ー１．７％	０．８％	３．９％
ROIC（資産ベース）	５．９％	ー３．６％	１．０％	４．２％

これを見ると原価率は思った以上に高く、６０～６５％も占めています。D＆MのブランドであるDENONやMarantzはハイエンドオーディオではなく、ミドルエンドの製品が多いのでこんなものなのでしょう。趣味の機器というよりも『家電』というほうがピッタリきますね。

この原価率ですと、SOS団が勤める製薬業界の方がよほどボッタクリですね。
比較対象として武田薬品工業の原価率を載せます。

武田薬品工業（4502)

決算年月	2003/3	2004/3	2005/3	2006/3
原価率	２８．７％	２４．８％	２４．９％	２３．３％
販管費率	４１．６％	４１．０％	４１．２％	４３．５％
売上高営業利益率	２９．７％	３４．２％	３３．９％	３３．２％
ROIC（資産ベース）	２５．２％	２６．５％	２７．５％	２５．８％

皆さんはご存じないかもしれませんが、薬の世界では『プラセボ効果』というものがあり、偽薬を処方しても薬だと信じ込む事によって何らかの改善がみられる場合があります。つまり、水でこねた小麦粉でも薬だと思って飲めば、ある一定の割合で直ってしまうんですね（藁
また薬は、飲めば必ず完治するというものではなく、改善率という統計的数値で評価されます。皆が皆、直るものではないということです。

こうやって書くと、オーディオよりも薬のほうがよっぽどボッタクリだと言えそうですね。薬は命に関わるので、電化製品と並べて議論することはできませんが、不確定要素の大きい薬のほうが儲かるというのはある意味皮肉だと思います。

＊＊＊

（蛇足）
昨今のテクノロジーの進歩により、電力線通信で信号の伝達が行えるようになりました。ケーブルなしでスピーカーから音を出せるようになるなど、確かに利便性は向上するのですが、ピュアオーディオの観点から見ますと供給電力にノイズを乗せることになりますので、明らかに音質は劣化します。オーディオの要は電源であり、東京の中心街では地方よりも電源環境が悪く、音質が低下することが経験的に知られています。（深夜の秋葉原では、昼間よりも音質が向上するそうです）

このように、テクノロジーの進歩は必ずしも感性を満足させるとは限りません。機会があれば、原価率と感性度の相関について調べてみたいですね。

負債としての車

新車販売　国内で不振
（朝日新聞 2007/5/6より抜粋）
新車が売れない。戦後最長の景気拡大が続いているというのに、国内の新車販売台数は年々減る一方だ。「マイカー」が庶民のあこがれだった高度経済成長期と比べると、車の種類はセダン、ミニバン、ＳＵＶ（スポーツタイプ多目的車）など豊富になり、ナビゲーション機能も付いて格段と使いやすくなった。なのに、売れなくなったのはなぜ？

業界の危機感の高まりを反映し、日本自動車工業会が初めて「新車が売れない理由」をリポートにまとめた。「乗用車を新車で買って、５年以内に買い替える傾向が減少した」と指摘。保有期間の長期化と、最初から車を持たない非保有者の増加により、新車が売れにくくなったのだという。

リポートによると、公共交通網が発達した大都市への人口集中と単身世帯の増加で、車を持つ必要性が低下。さらに年収が３００万円未満の貧困層が拡大したことがある。だが何より、若い世代の興味や行動の変化が大きいようだ。

ここ数年、２０～３０歳代を中心に、将来の収入や家計負担に対する不安がより高まった。自動車各社が最大のターゲットにしている層だが、子どもの教育投資、住宅ローン、税金、金利、医療費などの負担が重くのしかかり、年金制度への不信も強い。消費は、自動車ほど価格が高くなく維持費もかからないデジタル家電を優先させる傾向が強まっているという。車に魅力を感じず、関心の対象は薄型テレビやデジタルカメラなどの新しい製品に流れているようだ。

＊＊＊

自家用車はキャッシュを生みませんので負債になります。なので、購入した時点でNPV＜０のとんでもない商品を掴まされた事になります。買った時点では喜んでしまうのですが、冷静に考えると頭の悪い行動を起こしたと言えるでしょう。
５月度は自動車税の納付時期にも当りますので、勉強の意味も兼ねてキャッシュフロー（以下CF）のシュミレーションをしたいと思います。

計算の前提

車の減価償却率は耐用年数を６年とし、以下の計算式を用いる。

^経過年数

2,000cc以下の車を300万円（諸経費込）で取得したものとする（自動車税39,500円/年）
１年間のガソリン代の支出は84,000円（7,000円/月）であり、ガソリン価格の上昇は想定しない
車両保険なしのリスク細分型任意保険（30,000円/年）に加入する
車検はディーラーで行うものとし、200,000円の出費を伴うものとする
エンジンオイルの交換は年２回行い、100％化学合成油のため10,000円/年かかる
時間価値の割引率には1％を用いる
６年後に時価で売却する
運転者はゴールド免許取得者であり、今後も事故を起こさない可能性が高い
地方在住のため、駐車場代は発生しない

CF表を書くと次のようになります。

経過年数	車取得時（０）	１	２	３	４	５	６
時価	３００	２０４	１３９	９４．７	６４．５	４３．９	２９．９
車の取得および売却費	-３００	０	０	０	０	０	２９．９
ガソリン代	-８．４	-８．４	-８．４	-８．４	-８．４	-８．４	-８．４
自動車税	０（*）	-３．９５	-３．９５	-３．９５	-３．９５	-３．９５	-３．９５
車検代	０	０	０	-２０	０	-２０	０
任意保険代	-３	-３	-３	-３	-３	-３	-３
エンジンオイル	-１	-１	-１	-１	-１	-１	-１
支出合計	-３１２．４	-１６．３５	-１６．３５	-３６．３５	-１６．３５	-３６．３５	１３．５７
上記を割り引いた額	-３１２．４	-１６．１９	-１６．０３	-３５．２８	-１５．７１	-３４．５９	１２．７９
現在価値	－４１７．４

（*）は車の諸経費に含まれていたものとする。

＊＊＊

この表から、自動車購入時で既に約417万もの負債を抱えたことになります。または、利便さと引き換えに支払ったとも言えます。（コンビニプレミアム）
記事では貧困層の拡大とデジタル家電への資金流入が新車販売に歯止めをかけていると結論付けていますが、上のCF表からもわかるとおり、新車を購入するくらいなら中古車を、または車を週末程度にしか使用しないならばレンタカーを考えた方が賢明だと言えると思います。

SOS団は車がないと生活できない地方に住んでいますので、車を持たざるを得ませんが、そうでない人は再考する余地があると思いますよ。

オーディオの幻想（１）

こんばんわ、SOS団です。
今回は、SOS団の趣味であるオーディオについて語ろうと思います。資産運用に話は一切しませんのであしからず。

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人間は空気の振動を耳で感知し、脳内で音に変換する
先にも述べましたが、ピュアオーディオの世界では製品価格と音質が比例するといった間違った認識が為されており、一般人には到底理解しがたいモノに法外な値段が付けられています。
例えば下の物体、一体何をするものだと思いますか？

　正解はパワーアンプやスピーカーなどの機器の下に設置し、床と機器とを絶縁するフローティング・ツールです。原理は簡単で、ネオジム磁石の反発を利用して空気の層を作っているのですね（右図）。

　オーディオの世界では機器の振動は音を濁らせると考えられています。スピーカーはユニットを通じて空気の振動を作りますので、その反作用でスピーカー自体も振動しています。もちろん見た目にはわからないくらいの微細な振動です。アンプも電気を流すとフレミングの法則に従い力が発生するので、やはり振動を起こします。

　その微細な振動を何とかアイソレートしようと、さまざまな奇抜な商品が開発されています。オーディオ人口は少ない上に、このようなバカバカしい商品を購入する人はさらに限られますので、法外な値段になってしまうのですね。ちなみにこの商品は￥63,000/3Pieces（税込）もします。PlayStation3よりも高いんですよ（藁

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　SOS団もバカなので、この手の商品に手を出したことがあります。結論から言いますと、確かに音が変わるんですね。音がスッキリするというか力弱くなるというか、そんな感じです。いろいろ試行錯誤してみたところ、エアーキャップ（通称プチプチ）を重ねたものが、このフローティング・ツールと同じような効果を示すと感じました。

　さて、何が言いたいかと申しますと、何をやっても音が変わる（気がする）ということです。決して値段と音質は比例するものではなく、盲目的に高額商品＝高音質と決め付けるのはアフォだということです。

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　次回もオーディオを客観的に判断しようとする試みについて語ろうと思います。客観的に判断すればするほど、オーディオは面白くなくなっていきますが、敢えていばらの道に進んでみようと思います。
お楽しみに。というか、このオーディオシリーズはまだ続けるのか？

個人向け国債より投信？

こんばんわ、SOS団です。
興味深いニュースが出ていたので紹介します。

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個人国債、鈍る販売　郵政公社、計画の６割
（ashahi.com 2007/5/3より抜粋）
日本郵政公社の個人向け国債の販売額が今年に入り、計画を下回っている。４月発行分は初めて２種類ある個人国債のいずれも計画に届かず、販売額は計画の約６割にとどまった。郵政公社が今年秋の民営化を控え、国債よりも手数料収入が高い投資信託の販売に力を入れていることが背景にある。国債を販売してほしい財務省には不満がたまりつつある。

「客に個人国債を自ら勧めることはありません。投資信託を売るのが先決だから」
職員は客に対し、元本割れのリスクがあることを丁寧に説明しているつもりだ。しかし「客が完全には理解していないと思いつつ、ノルマを達成するために投信を売ることがある」と告白する。

郵政公社の０６年度の投信販売額は５９５５億円と個人国債の約３分の２だが、手数料収入では投信が大幅に上回る。低金利が続き郵便貯金の残高が減り続けているだけに、投信販売にかける期待は大きい。

財務省にとって、郵政公社は個人国債の販売の主力ルートで、民間金融機関を含めた全体の販売計画の十数％を占めるだけに、郵便局販売の「不振」は痛い。

郵政公社は「お客様のニーズに合わせて、投信も個人国債も等距離で扱っている」（幹部）と強調する。しかし、財務省関係者は「郵政公社に個人国債を売ろうという意欲が感じられない」と話す。財務省には「郵便局に国債を買いに行ったのに、投信を勧められた」といった苦情も寄せられている。

＊＊＊

別に個人向け国債の売れ行きが悪いから、デフォルトリスクのある国債は危なくねぇか？と言うつもりはサラサラありません。
SOS団が問題だと思うのは、

客が完全には理解していないと思いつつ、ノルマを達成するために投信を売っている

郵便局に国債を買いに行ったのに、投信を勧められた

の２点です。
「郵便局で薦められるから安心だ」と投信を買う客は、救いようにないくらいバカですが、職員もそれをわかっていてノルマのためにひたすら売ります。後々問題になること必至です。

また、国債を買いに来たのに投信を勧めるなんて言語道断です

そもそも国債と投信ではリスクや手数料が大きく異なります。各個人の金融資産やリスク許容度にも関係するので、何が何でも投信を勧めりゃいいってもんじゃありません。

やはり楽天の山崎氏が仰るとおり、売る側が勧めるものにはロクな金融商品が無いということでしょうね。
騙されたくない人には以下の本がオススメです。なぜ販売員が投信を勧めるのか、よぉくわかりますよ（藁
↓↓↓

山崎元
お金をふやす本当の常識―シンプルで正しい30のルール

リスク軽減のための分散投資

公的年金資金、株や債券以外でも運用検討
（NIKKEI NET 2007/5/5より）
　公的年金資金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（年金運用法人）は、国内外の株式と債券に限っている運用先を多様化するため、不動産の証券化商品などへの投資を検討する。分散投資によって株式や為替相場に大きく左右される運用利回りを安定させるのが狙い。株・債券運用では先物市場を活用し、株価の急変動などによる損失を回避することも検討する。
　年金運用法人は運用資産を抜本的に見直す2010年度に、株と債券以外の「代替投資」を導入したい考え。今後、有識者で構成する運用委員会で議論し、厚生労働省とも調整する。オフィスビルなどを保有して賃料を稼ぐ不動産私募ファンドへの出資のほか、住宅ローンを担保にした証券化商品の購入を検討する見通し。未公開株などに投資する私募ファンドの活用も検討課題になる。

＊＊＊

これまで厚生年金保険及び国民年金の運用は古典的な資産である株式と債券だけで賄われてきました。現行での基本ポートフォリオは以下のとおりです。

	国内債券	国内株式	外国債券	外国株式	短期資産
資産構成割合	６７％	１１％	８％	９％	５％
乖離許容幅	±８％	±６％	±５％	±５％	ー

このポートフォリオは国民にとってわかりやすいという点では評価できますが、資産の安定運用という点ではまだまだ改善の余地を残しています。

＊＊＊

各国の年金基金はもっと様々な資産に分散投資を行い、リスク低減に努めているのが現状です。
例えば、運用資産が約23兆円ともいわれている米カルパースにおけるポートフォリオは以下のとおりです。

Asset Class	Total AIM Direct & Partnership	Total Global Fixed Income	Domestic Equities	International Equities	Total Real Estate	Total Cash Equivalents
Current　Allocation	５．８％	２３．２％	３９．９％	２１．７％	７．９％	１．５％

REITや商品先物指数といった「代替投資」でリスクコントロールを行っていますね。さらにカルパースは今後3年間にわたり、ヘッジファンドへの投資を拡大する見通しとの発表をしており、今後も商品市場への資金流入が続くのは確実です。

また、年金基金として世界2位の規模を持つ公務員年金基金（ABP）におけるポートフォリオはさらに複雑で、以下のとおりになっています。

Asset Class	Fixed Income	Inflation Indexed Bonds	Convertible Bonds	Domestic Equities	Private equity	hedge funds	Real estate real-estate funds	commodity futures
Current　Allocation	４０％	４％	２％	３４％	４％	３．５％	１０％	２．５％

ABPのポートフォリオの特徴は、海外株式比率が０％である点と、あらゆる金融商品に対する分散投資という点にあると思います。分散投資を行っていくと、自国通貨の割合が減ってしまい余計な為替リスクを抱えることになるためかもしれません。いずれにせよ、ここまで分散されると個人では把握しきれないでしょう。

また、ハーミーズが運用しているブリティッシュテレコム（以下BT)の年金基金も日本の公的年金同様、「代替投資」の割合を増やしていく方針で、「代替投資」の導入は世界的な流れのようです。
ちなみに、BTのポートフォリオは以下のとおり。

Asset Class	Total Fixed Income	Total Equities	Real estate real-estate funds	hedge funds	Private equity	commodities	Others
Current　Allocation	３０％	４０％	１５％	５％	４％	３％	３％

なお、BTが商品先物への投資に踏み切った理由は次のように説明されています。
商品の値動きは株や債券と逆相関にあるため、ポートフォリオに付加価値をつけたり分散効果が図れる。特にインフレが上昇する際に商品が株式や債券を大きくアウトパフォームすることが過去のデータで示されており、インフレが高水準で上昇傾向にある場合に商品がポートフォリオに重要な意味を持つ。年金にとってインフレ上昇は債務の増加につながるため、長期的にインフレ上昇懸念がある場合、インフレ圧力でリターンが低迷する株式や債券を商品が補完する役割を果たす。

＊＊＊

SOS団も以前、コモディティへの投資を考えましたが、如何せん、現存するコモディティファンドは手数料が高すぎて話しになりませんでした。ですので商品連動型のETFが登場するのを待っている状態です。それまでは古典資産でお茶を濁すつもりです。。。

主婦業、年俸１６００万円に相当

主婦業、年俸１６００万円に相当＝「母の日」控え
（時事ドットコム　2007/05/04）
専業主婦がこなす炊事洗濯や育児などの家事は、年俸１３万８０９５ドル（約１６６０万円）に相当－。１３日の「母の日」を前に、主婦の重労働ぶりを再認識するきっかけにしてもらおうと、米人材情報会社サラリー・ドット・コムがこんな試算をまとめた。
　同社は、子供の送迎を「運転手」、調理を「料理人」、家族の悩み相談を「カウンセラー」などと家事を１０項目に分類し、それぞれをプロに任せた場合の料金を積算した。主婦の作業時間は週９２時間で、うち５２時間を残業として割り増し計算したという。今年の年俸は前年に比べ３％上昇した。
　職業を持つ母親についても、家事に対する報酬として年８万５９３９ドル（約１０３０万円）の「ボーナス」受給資格があるとはじき出した。

＊＊＊

「母の日」を控え、労いをこめた面白い記事です。
主婦業はキャッシュを生み出しませんので、資本主義的発想ではデットに位置してしますが、主婦の作業を全てプロ料金で換算すると1600万相当にもなるとのことです。

実際にはプロではなくアマチュアですので、ボーナスも無く、プロの料金の1/2～1/3くらいで換算する必要がありそうですが、それでも500万～800万に相当します。
主婦がいるおかげで500万～800万もの費用が節約できているのですね。

＊＊＊
SOS団も人のことは言えませんが

、世のお父さん方も休日くらいはぐうたらせず、お母さんのお手伝いをして費用を下げた方が良いのではないでしょうか？（藁
株主資本コストと同じく、主婦に発生するコストもタダではありません。健全な家庭環境構築のためにも、収入を増やすか、主婦業コストを削減するかで、家庭価値の向上に努める必要がありそうですね。

オークションと株式

こんばんわ。GW中、オークションで連敗を重ねているSOS団です（泣
今回はオークションと株式の類似点について書こうと思います。

＊＊＊

　オークションと株式は、買方と売方の双方で値段を決めるという同じしくみで成り立っています。細かい点を挙げれば違いはいくつかあるのですが、根本は同じです。
　落札金額は購入希望者数と余力資金でほぼ決まり、オークション参加者が多い土日・祝日や金余り時期であるボーナス期に出品すると高値で売れる可能性が高くなります。

つまり、

落札金額（C） ∝ F(購入希望者数) × F(余力資金)　・・・①

の式が成立します。
　この式に当てはめると、GW中はオークション参加者が多くなり、f(購入希望者数)が増加して、落札金額が高くなる傾向にあると言えます。SOS団は売却値段を考えて落札しますので、この時期のオークションは連敗してしまうのです（泣

＊＊＊

　このように高値で売るにはタイミングが重要なファクターになるのですが、オークション上級者はタイミングを超越した手法で出品してきます。
　まず式①から、落札金額（C）を高くするためには購入希望者数を増やせば良いという単純な事実に帰結します。そこで行われる手法が『自作自演』です。つまり自分が購入希望者になって、値を吊り上げればよいのです。これはもちろんガイドライン違反ですが、オークションの原理を突いた合理的な方法だといえます。

　次に行われるのが行動ファイナンスを利用した手法です。例えば、商品案内の欄に目立つように『定価』を載せます。こうすることで落札価値の分からない購入希望者に落札金額をアンカリングさせることが出来ます。（概して日本人はブランド志向が強く、物の価値で値段を判断しようとしません。ですから定価を高めに設定して、２～３割引で売るという手法が往々にして行われています）

　また、同じ商品を別途高値で出品して『見せ板』を作り、落札金額をアンカリングさせるという方法もあります。購入希望者は『見せ板』以下の値段で購入できれば満足してしまう傾向にあります。これももちろんガイドライン違反ですが、人間心理を突いたシブい方法だと思います。

　あとは、ちょっと高めの希望落札価格を設定しておけば、せっかちな性格の御仁が落札してくれますね（藁

＊＊＊

　まあ、一般のオークション利用者にとって一番重要なのは、やはりタイミングですね。
購入または売却のタイミングさえ間違えなければ、オークションで損をすることはほとんどありません。このことは株式にも言えるかもしれませんね。ただ、株式の場合は売買タイミングを図ることが至難の業ですが。。。

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